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DATE: CATEGORY:ユダヤ金融資本

No. 1230 フェイクニュース

投稿日: 2018910

8月半ば、トランプ大統領が自分を批判する記事を「フェイクニュース」だと攻撃していることに対して、米国の新聞350紙以上が社説で一斉に反論した。

例えばニューヨーク・タイムズ紙は「自分に都合の良くない真実をフェイク(虚偽)だと主張し続けることは、民主主義の根幹の危機だ」と訴えた。これに対してトランプ大統領はツイッターで「米国に欲しいのは真の報道の自由だ。現実はプレスは書きたいことを自由に書いていて、その多くはフェイクニュースで、政治的主張の押し付けか、またはただ人を傷つけようとしている。正直は勝つ」とすぐに反論した。

トランプ大統領が「米国に欲しいのは真の報道の自由」と言ったのには理由がある。8月上旬、米国の代表的なネットメディアである「アレックス・ジョーンズ」のサイトが、YouTubeFacebookAppleiTunesGoogleのサービスなど米国の主要なSNSやビデオサイトで一斉にアカウントを削除されたのだ。

これらはトランプ支持の中心的なネットメディアであり、大手メディアからはジョーンズ氏のサイトはフェイクニュースを流していると非難されていた。異なる多数のメディアが、ジョーンズ氏のサイトを一斉に閉鎖したのは偶然ではなく、どこかからの指示があったとしか考えられない。

ジョーンズ氏以外にも、トランプ支持の論客として知られる保守系論客のツイッターアカウントも一斉に削除されたが、反トランプのメディアでサイトの閉鎖や削除があったという話は出てこないため、トランプ支持のメディアを標的にしていることは明らかである。SNSをうまく利用して当選したトランプ大統領が、

11月の中間選挙で再び勝利することを阻止するためだろう。ジョーンズ氏に脅威を感じなければ削除する理由はないからだ。

何がフェイクで何が真実かは別として、大手メディアが大統領を批判する米国は日本より健全かもしれない。国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」が4月に発表した、世界180カ国を対象とした2018年の報道自由度ランキングでは、1位から5位はノルウェーなどの北欧諸国、米国は45位、日本は67位であった。

昨年11月には国連人権理事会で日本の人権状況を審査する作業部会が開かれ、「報道の自由」についての問題が取り上げられ、機密を漏らした公務員らへの罰則を強化する「特定秘密保護法」の成立が報道の自由を萎縮させているなどの指摘がなされた。メディアの独立性の確保や放送法の改正などが日本に求められたが、日本政府はこうした勧告を拒否している。

2016年には、国連の特別報告者デビッド・ケイ氏が訪日し、日本ではメディアに対して政府当局者からの圧力があるとする報告書をまとめたが、日本政府はこの報告書も事実の誤認だと反論している。米国のような権力とメディアの対立は異様だが、メディアが権力の代弁者となることは民主主義のためにもあってはならないことである。圧力もなく、メディアが現政権に「忖度」しているのであればなおさらだ。


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DATE: CATEGORY:ユダヤ金融資本
(昭和天皇は頭が少しおかしかったのかもしれないがこの発言は明らかに変ですね。笑って誤魔化しています。)

昭和天皇こそが正真正銘の売国奴 
91投稿者:広島・長崎への原爆投下の犯人 12/30(日) 11:38

第二次世界大戦中、昭和天皇ヒロヒトは、敵国の戦争省最高幹部であるドレイパーから
兵器を大量に輸入し、日本軍に高額で売り付け、利益をスイス銀行に蓄財していた。

 天皇とドレイパーは、兵器密売の共同事業者として、兵器販売促進のため日米戦争を行っていた。

 戦後、来日したドレイパーが最初に行った事は、天皇への兵器密売の「売掛金=未払い
代金の回収」であった(この点は、天皇の側近であった渡辺武の「渡辺武日記 
対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社を参照)。

 戦争末期、ドレイパーは、天皇が無条件降伏を申し出ると同時に、「戦争犯罪人として
自分を処刑しないで欲しい」と命乞いをした事に対し、天皇の命の保証と戦後における
天皇制度の維持を確約し、それと引き換えに、日本に原爆を投下し終えるまで無条件
降伏を承認しない、という条件を出した。天皇は広島・長崎への原爆投下を事前に承認し、
それと引き換えに、自分の命と地位の延命を手に入れた。
天皇は、自分1人が助かり、それと引き換えに、広島、長崎の市民の皆殺しを喜んで承諾した。

 これが、「同業者、兵器密売企業の共同経営者」天皇とドレイパーの密約である。

http://alternativereport1.seesaa.net/

92投稿者:天皇の原爆しょうがない発言 12/30(日) 11:41

昭和天皇の原爆しょうがない発言について、当時の新聞にもしっかりと縮刷版に載っていた
のだが、ここではそれを「ママオコシ」で文字おこしした内容を示す。これは、現在発売中の
鬼塚英昭氏の『日本のいちばん醜い日』に引用された、松浦総三という作家の『松浦総三の
仕事』という本からの引用である。この記者会見の模様はユーチューブに動画も何個か落ちている。

この会見の場で、
「エ・・・・エ・・・・エ・・・・投下された、ことに対しては、エ・・・・・、エ・・・・こういう戦争中で
あることですから、どうも、エー、広島・・・・市民に対しては、気の毒で、あるが、
やむをえないことと私は思っています」

と昭和天皇はコメントし、いきなり話題を変えて、「テレビは観ておりますが、放送会社の
競争が激しく・・・」という意味不明のコメントを発して、原爆コメントを吹っ飛ばしている。
これは動画で観られるとおりである。

http://www.asyura2.com/07/senkyo40/msg/744.html

93投稿者:侍従長の回想 01/03(木) 02:03

・軍人は殺され、国民は爆撃死しているとき、天皇とその一族や侍従たちは、
巨大な金庫室の中で生き延びるべく闘っていた。
何に対してか。アメリカに日本を売りつけ、日本の軍人や国民を戦争好みの人種に
仕上げるためにだ。その手先たちが、平成の世になっても、天皇賛美の歌をうたい続けている。P317
・藤田尚徳の『侍従長の回想』の中から一文を引用する。
「やがて夜は白々と明けて8月15日。…陛下は声を落として申された。
『藤田、いったい、あの者たちは、どういうつもりであろう。
この私の切ない気持ちが、どうして、あの者たちには、分からないのであろうか』
 暗然とした表情で、つぶやかれた」
 天皇が藤田尚徳に語ったあの日こそは「日本のいちばん醜い日」であった。
あのときの言葉こそは、「日本のいちばん醜い言葉」であった。P354
・歴史家松重楊江が著者に語った説。
「明治維新で職を失った旗本たちの娘の中から、美女を選び城内に入れて
「千代田遊郭」なるものを伊藤博文らがつくりました。
そこは、天皇や重臣たちの遊び場でした。
・『国際金融同盟』の中の一文は、「戦争とはなにか」を如実に示している。
戦争は国家間の利害、憎悪の衝突から起こるものだけでなく、巨大はマネー・ゲームでもある。
ヒトラーもスターリンも、それを知り尽くしていた。
ルーズヴェルトとチャーチルはマネー・ゲームをさせられていたのである。
天皇が仕掛けた南進策は、巨大なマネー・ゲームの創造であった。
天皇とその一族は、三井、三菱、住友らの財閥と組んでマネー・ゲームをしていたのである。
それゆえ、国際決済銀行に日本銀行と横浜正金銀行が参加したわけである。

94投稿者:侍従長の回想 01/03(木) 02:04

・ロスチャイルド財閥を中心とする国際金融同盟は、原子力に注目し、これに莫大な資金を投資し、
ウラン鉱の買収を大戦中に始めていた。原爆の実験はそのために是非とも必要だった。
日本がその標的にされた。スティムソン陸軍長官が(このことを)6月8日直前に天皇宛の文書で
ヨハンセン・グループのルートで送ったとみられる。P511

・あれだけの大惨事を見て、米内海軍大臣は“天佑”だと叫んだのである。
天皇も「終戦の詔書」の中で一回触れたが、それからは一言も非難の声をあげなかった。
その時だけが例外ではない。P521

・日本にとって、天皇にとって都合のよいことが原爆投下によってもたらされた。
天皇はこの直後に、アメリカから“天皇制護持”の約束を与えられていることだ。
そして、御前会議を開き、ポッダム宣言受諾を決定する。間違いなく、原爆投下と交換条件である。
アメリカは、アメリカ国内よりも日本での非難を恐れていたと思う。
…国際金融同盟の連中は、「さすが、スティムソン、よくやってくれた!」と快哉をあげたことであろう。
「これで日本は、永遠に俺たちの奴隷の国になったぞ」と。P522

・天皇は原爆についての知識、投下の日、その場所を前もって知っていたはずである。
ではどうして8月6日なのか。
それは、この日までに、スイスの赤十字経由で天皇の貯蓄が無事処理をつけられる見通しがたったからである。

 この広島の原爆で、第二総軍の司令部の数々の建物は壊滅し、多数の死傷者が出たのである。
8月6日8時ごろに、多数の第二総軍の参謀や将校が集まっていた。そこに原爆が落ちたというわけである。
この日、間違いなく、第二総軍の全員は、8時ごろに集まって会議か、あるいは演習の準備に入っていた。
ほとんどの第二総軍の人々は死に、あるいは傷ついていたのである。
ひとり、畑元帥のみが、この総司令部に行っていないのである。P524-528

http://www.asyura2.com/07/dispute27/msg/230.html
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No. 1152 パナマ文書

 

投稿日: 2016617

 

 

パナマの法律事務所の膨大な内部文書である「パナマ文書」を、ICIJ(国際調査報道ジャーナリスト連合)が公開した。各国の企業や政治家が租税回避地に貯め込んだ隠し財産が暴かれたのである。

 

 

租税回避とは、課税が著しく軽いか完全に免除される国や地域に法人を作り、それによって日本の会社であれば日本政府に税金を払わなくてすむやり方だ。パナマ文書は、パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」が租税回避のために会社設立を手助けした世界の富裕層や企業との契約書類に関する内部文書であり、ICIJはこれを分析し、課税逃れの疑惑を全世界で報道した。

 

パナマ文書に名前があったから違法行為をしたというわけではないが、文書が公開され、多くの人がその実態を知ることによって租税回避地に法人を作ること、すなわち富裕層や大企業には税金を払わないで済む仕組みがあるということが広く知られたのは大きな進展だろう。財務省は523日、パナマと税務情報を交換する協定を締結することで合意したと発表し、国税庁はパナマにある日本人の銀行口座情報を定期的に把握できるようになるという。

 

経済活動に国境はないとはいえ、遠く離れたカリブ海のパナマやケイマン諸島などに作られる法人の目的は租税回避しかない。手数料を支払って租税回避を利用ができるのは富裕層や多国籍企業であり、そうした課税逃れのために国内では税収が不足し、消費税をはじめ様々な増税がなされてきた。税収不足のツケを払うのは一般国民なのである。

 

かつては一億総中流と言われた日本だが、近年は貧富の格差が拡大している。アベノミクスはそれを促進させた。総務省は5月に2015年の家計調査報告で2人以上の世帯の平均金融資産額が1,805万円で過去最高になったと報じたが、3分の2の世帯は平均を下回っている。資産額を押し上げているのは一部の富裕層だからだ。また財務省が発表した日本の政府や企業、個人が海外に持つ資産も、2015年末時点で9487,290億円と過去最高を更新した。資産から債務を差し引いた対外純資産でも3392,630億円と、25年連続で日本は「世界最大の債権国」となった。この金額の中には租税回避地にある、つまり日本政府からの課税を逃れたものも含まれている。

 

現代社会は一部の富裕層と大多数の労働者という大きな二つの階級に分けられ、富裕層には租税回避をはじめ資産を増やす道があるが、少ない勤労所得だけが収入源の大多数の国民は蓄積速度が遅いか、またはほとんどを消費にまわさなければならず、資産格差と所得格差の相互作用でさらに格差は広がるのである。安倍政権がいくら企業のために法人税を減税しても、企業が利益を国内で運用せずに租税回避地に回していては日本の経済が良くなるはずはない。

 

マスメディアは富裕層の一人である東京都知事の豪遊問題だけでなく、租税回避地での富裕層や大企業の蓄財を黙認してきた政府に対して、調査や厳格な法整備の必要性を唱え始めて欲しい。そして国民は、消費税増税や社会保障費の削減にはこうした国家の徴税能力の問題があるということを理解しておくべきだ。

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ロスチャイルド、ロックフェラーを奴隷として扱う

ベネチア=スイス



ロックフェラー、ロスチャイルドが、企業を次々に乗っ取り、大帝国を作り上げてきた、その資金が、どこから来るのか?「天から降ってくるのか?」


ロスチャイルドを神格化し、恐れおののく無知は、ロスチャイルドが世界のトップであるとカン違いする所から、来る。


 世界中の大富豪の資金が集まるスイス、そこから投資先を求め、資金がロスチャイルド、ロックフェラーへと、「天下り」して来る。


ロシアン・マフィア=マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。

ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである



西暦1200年という、現代から800年以上、時代を遡る


産業革命が起こる以前、農業以外の産業としては綿織物等の手工業が主流であった時代は、河の水流を使った水車が動力であった。この動力が得られる、スイスのような山間部が産業地帯となり、さらにスイスでは、現代の時計につながる鉄砲、刀等の精密機械業、金属加工業が発達し、山間部で火薬原料も採掘された。


産業と兵器が、スイスにあった。


綿花はインド製の物等がヴェネチアから荷揚げされスイスに届き、スイスとヴェネチアは姉妹都市であった。

やがて貿易で富を作ったヴェネチアの貿易業者=金融業者がスイスに移住する。


皇帝に反逆した貴族達は、兵器と富と産業を求め、スイスに結集した。これが、やがて現代の金融国家スイス、マネーロンダリング天国スイスを形成する。


貴族勢力=反カトリック=反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる。

世界最大の金融街、英国ロンドンのシティ。
ここが、ポルトガル貴族等によって支配されている。
シティの「番人」ポルトガル貴族
ポルトガル貴族=金融マフィアの母国ベネチア。



スイスのシェルバーン伯爵が、スイス金融界の「ドン」として君臨。


 シェルバーン一族は、この銀行の頭取ロベルト・ホルツバッハを使い、ロックフェラーのリーマン・ブラザースと、ロスチャイルドの銀行ラザール・フレールに、資金を「貸し付けて」来た。

シェルバーン伯爵は、英国情報部のトップであり、スパイの首領であり、スコティッシュ・ライトのフリーマーソンリーという過激な狂信主義思想を持つ秘密結社のトップだったのだ。

フリーメーソンリーが果たしている極めて重要な役割を、もう一度見てみよう。アメリカのみならず、全世界で事件を生み出し、いわゆるワン・ワールド政府という社会を目指している。
この陰謀の首謀者=シェリバーン男爵。


シェリバーンは何よりもまず、スコティッシュ・ライトのフリーメーソンであり、イギリス、フランス、スイスのイエズス会と強いつながりを持っていた。


イギリス首相ウィリアム・ビットを操っていた以外にも、ダントン、マラーといったテロリストや、アーロン・バーに率いられた東部エスタブリッシュメントの裏切り者たち、イギリス東インド会社のスパイから経済学者になったアダム・スミス、その嘘っぱちで西側経済を破滅させたマルセスまでもが、シェルバーンの支配下にあった。

フリーメーソンのリーダーであったシェルバーンは、15世紀のルネッサンス以降に人類が享受した利益をすべて破壊し、キリストから授けられたキリスト教思想、合衆国憲法に示された社会政治理念や個人の自由という概念を裏切るのに、最も力を振るった人物であった。

要するにシェルバーンはルネサンスを憎悪し、忌み嫌い、一般大衆は自分達の階級に仕える為に存在しているという、特権思想を固く信じていた。産業資本主義を憎み、封建制度を熱烈に支持していた。

 ロスチャイルドと、その米国支部ロックフェラー。この「下っ端」現場要員=ロスチャイルドのボスの1人が、このシェルバーンである。


英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70%はこのオフショアにある。富(マネー)が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。

それが現実なら70%という数字は、世界を支配しているのがオフショアであるという事実を示している。そして世界を支配しているのは米国、アメリカ帝国であるという考えが幻想であるという事実を示している。


19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。


しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。

 ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行=バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。

ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
 またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。


EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール(地下経済)とデル・バンコのオフショアであるという実像が浮かび上がって来る。





http://alternativereport1.seesaa.net/article/105869369.html


ロスチャイルドを奴隷として扱う一族

 警察の国際組織であり、国際的な犯罪を摘発する、国際刑事警察機構=インターポールICPOは、元々、ナチス・ドイツの国際スパイ組織を原型とし、それがロックフェラーの資金によって、第二次世界大戦後、インターポールに改造された。

 インターポールの創立時、資金提供者ロックフェラーに現場を任せず、自から陣頭指揮を取ったサー・ウィリアム・ペティは、スイスの金融業界を支配するシェルバーン伯爵一族の人間であり、世界中の富豪が資産を預けるスイスの金融界の、中核の1つである、スイスユニオン銀行の経営一族でもある。




 シェルバーン一族は、この銀行の頭取ロベルト・ホルツバッハを使い、ロックフェラーのリーマン・ブラザースと、ロスチャイルドの銀行ラザール・フレールに、資金を「貸し付けて」来た。


 ロスチャイルドと、その米国支部ロックフェラー。この「下っ端」現場要員=ロスチャイルドのボスの1人が、このシェルバーンである。


ロックフェラー、ロスチャイルドが、企業を次々に乗っ取り、大帝国を作り上げてきた、その資金が、どこから来るのか?「天から降ってくるのか?」


ロスチャイルドを神格化し、恐れおののく無知は、ロスチャイルドが世界のトップであるとカン
違いする所から、来る。


 世界中の大富豪の資金が集まるスイス、そこから投資先を求め、資金がロスチャイルド、ロックフェラーへと、「天下り」して来る。


ボスのボスは、ここに居る。



http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=211492

シェルバーン伯爵は、英国情報部のトップであり、スパイの首領であり、スコティッシュ・ライトのフリーメーソンリーという過激な狂信主義思想を持つ秘密結社のトップだったのだ。





【ワン・ワールド陰謀、その首謀者の素顔】

これと関連して、フリーメーソンリーが果たしている極めて重要な役割を、もう一度見てみよう。

アメリカのみならず、全世界で事件を生み出し、いわゆるワン・ワールド政府という社会を目指している。身分も高く「先祖伝来の遺産を継ぐ」立派なファミリーの心と意識と哲学を支配する、この陰謀の首謀者シェリバーン男爵とは、いったい何者だったのか。ボストン、ジュネーブ、ローザンヌ、ロンドン、ジェノバ、ベネチアなどに住み、アヘンと奴隷で信じられないほどの富を築いたファミリー、ウィリアム・ビット、マレット一族、シュルムベルガー一族のようなファミリーも含めて、シェルバーン伯爵は、その心と頭脳を支配しているのである。



(中略)

シェリバーンは何よりもまず、スコティッシュ・ライトのフリーメーソンであり、

イギリス、フランス、スイスのイエズス会と強いつながりを持っていた。

イギリス首相ウィリアム・ビットを操っていた以外にも、ダントン、マラーといったテロリストや、アーロン・バーに率いられた東部エスタブリッシュメントの裏切り者たち、イギリス東インド会社のスパイから経済学者になったアダム・スミス、その嘘っぱちで西側経済を破滅させたマルセスまでもが、シェルバーンの支配下にあった。


このようにフリーメーソンのリーダーであったシェルバーンは、15世紀のルネッサンス以降に人類が享受した利益をすべて破壊し、キリストから授けられたキリスト教思想、合衆国憲法に示された社会政治理念や個人の自由という概念を裏切るのに、最も力を振るった人物であった。

要するにシェルバーンはルネサンスを憎悪し、忌み嫌い、一般大衆は自分達の階級に仕える為に存在しているという、特権思想を固く信じていた。産業資本主義を憎み、封建制度を熱烈に支持していた。

さらに、同盟の父ウィリアム・ぺティ伯爵が創設したロンドンの英国学士院が前身となって、王立国際問題研究所(RIIA)が生まれた。ニューヨークにあってアメリカの外交問題を操る外交問題評議会(CFR)もここから生まれた。
(中略)

フランス革命でのジャコバン党の悪行も同じようにシェルバーンが操っていた。










『プーチンとロスチャイルドを結ぶ地下水脈』(オルタナティブ通信)リンクより転載します。

-----------------------------

 ~前略~

…教会からの学問の自律には、反カトリックの政治運動、カトリックを信奉するローマ皇帝と貴族との対立・権力闘争、貴族側の優勢という「政治」の力学が背景に存在した。



そして皇帝=カトリックに反旗を翻した貴族達は、「カトリックとは別の宗教」を信奉する。禁断とされたエノク書等の初期キリスト教の経典を用い、「自分達の方が皇帝=カトリックよりも、歴史・伝統の古い正当なキリスト教徒である」と称した。その経典には、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させた時、神が再来する」と書かれていた。

21世紀、米国ブッシュ大統領の信仰するキリスト教原理主義の源流である。

イエズス会の宣教師が戦国時代の日本を訪れ、火薬と鉄砲を与え、戦国武将に「日本人=有色人種同士の相互殺戮」を行わせたのは、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させ、神を再来させる」ためであった。

こうした貴族勢力=反カトリック=反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる(注2)。

このベネチアはローマが東西に分裂すると、ビザンツ帝国の影響下に置かれる。ロシアの政治勢力図の中に入る。

スイスとロシアを結ぶ、地下ネットワークが、こうして形成される。

ロシアと、スイスのバーゼル、アムステルダム(オランダ)、アントワープ(ベルギー)、そして英国を結ぶ航路が、大きな通商ルートとなる。この荒海で漁を行い、英国・スイス・オランダ・ベルギー・ロシアを行き来する漁師の航海術が、後に大英帝国の海軍を形成する。

冷戦時代、敵国であるはずのソ連(ロシア)の原油を英国ICI(インペリアル・ケミカル・インダストリー)が精製する地下ルートが、こうして準備される(注3)。

ロシアン・マフィア=マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。

ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである(注4)。





http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=210986


1492年 コロンブスはカリブ海に到達した。これが「コロンブスのアメリカ大陸発見」と言われている。しかし実際には、コロンブスはカリブの島嶼に到着したに過ぎない。1497年、アメリカ本土に到着し、本格的に米大陸への入植を開始したのが、英国ブリストル港から来訪したジョン・キャボット、セバスチャン・キャボット親子であった。



>この「真の米大陸の初代侵略者」キャボット一族は、アフリカ黒人を奴隷として米国に「強制連行する」奴隷商人として、巨万の富を築き上げる。



>UF(長年、中南米でバナナの黒人奴隷農園を経営してきたUF・ユナイテッド・フルーツ社(現在はチキータ・バナナ社))の経営者一族がブッシュ大統領一族であり、その共同経営者が著名な「キャボット一族」である。UFの黒人監視組織が、後にCIAに発展する。



>キャボット家の奴隷売買・麻薬売買の富は、スイスに集積され、キャボットの代理人であるスイスのシェルバーン伯爵が、スイス金融界の「ドン」として君臨し続けて来た



>キャボット一族は、21世紀現在、ロスチャイルドと、ロシアのプーチンに資金提供を行っているスイス金融界の源流である、ヴェネチア金融界の一画を占める、ジェノア生まれの銀行家ジョバンニ・カボートを源流としている。


シェルバーン一族の背後にキャボット家があり、キャボット家は、ヴェネチア金融界を源流としているらしい。

歴史的に調べていくと、ロスチャイルドの背後には、さらなる支配勢力がありそうだ。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/100576557.html#trackback



ロスチャイルドのボス達
拙稿「ダイアナ元皇太子妃を殺害した一族」より続く。



 13世紀のスイスの都市を研究しなければ、現代の事は分からない。


 古代ローマ帝国と、その末裔であるハプスブルク帝国の皇帝の絶大な権力による支配は、その部下である貴族達に大きな不満をもたらした。人間、誰しも他人に支配等されたくはなかったのである。しかし、そこにはローマ・カトリックに対する、異端・キリスト教原理主義(その原型であるドルイド教)の教義、「人類絶滅を至上目的とする」が深く関与していた。


この異端を信奉する貴族達は軍事力を持ち、また領地で農民を働かせ、農産物を農民から暴力で奪い、その富を蓄積していた。金と軍隊を持ち、皇帝など居なくても「自分で独立できる」と考えたのである。

そこで、各地で皇帝に対する闘争・戦争を引き起こし、時には異民族であるトルコ軍を招き入れ、皇帝と戦争を行わせる。

この絶え間無い戦争は「人類絶滅」の目的に沿って実行された。

皇帝は戦争の費用で借金だらけになる。この金を皇帝に貸し付けたのがロスチャイルドである。

皇帝は担保として土地を差し出し、やがては借金が返済出来なくなり、担保の土地をロスチャイルドに取られてしまう。


そして、この銀行家ロスチャイルドの資金をロスチャイルドに与えていた預金者が、皇帝からの独立を狙う騎士・貴族達であった。



エッシェンバッハ一族、
レーゲンスベルク一族、
サヴォイ一族(ダイアナ元皇太子妃の暗殺犯)、
キーブルク一族、
フローブルク一族、
ラッパースヴィル一族、
トッゲンブルク一族

と言った貴族達が、ロスチャイルドに資金を貸し、ロスチャイルドがその資金を皇帝に貸し付けていた。





 ロスチャイルドは、こうした貴族の「使い走り」でしかなかった。




借金が払えなくなった皇帝からロスチャイルドが担保の土地を取り上げると、当然、その土地は、資金提供者であった貴族の所有物となる。

こうして皇帝の権限の届かない土地が貴族・騎士達によって、都市として独立する。



 産業革命が起こる以前、農業以外の産業としては綿織物等の手工業が主流であった時代は、河の水流を使った水車が動力であった。この動力が得られる、スイスのような山間部が産業地帯となり、さらにスイスでは、現代の時計につながる鉄砲、刀等の精密機械業、金属加工業が発達し、山間部で火薬原料も採掘された。


産業と兵器が、スイスにあった。


綿花はインド製の物等がヴェネチアから荷揚げされスイスに届き、スイスとヴェネチアは姉妹都市であった。

やがて貿易で富を作ったヴェネチアの貿易業者=金融業者がスイスに移住する。


皇帝に反逆した貴族達は、兵器と富と産業を求め、スイスに結集した。これが、やがて現代の金融国家スイス、マネーロンダリング天国スイスを形成する。

こうして、西暦1200年以前に成立した、原初形態のスイスの都市国家は、わずかに35都市、その中で人口が2000人を上回るのは11都市に過ぎなかった。しかし、この都市が連合し、やがて国家を形成して行く。

 これが現在の国家の出発点であり、国家とはローマ皇帝の「質流れ品の寄せ集め」であった。国家制度の起源は、ここにある。


西暦1200年という、現代から800年以上、時代を遡る事で、ロスチャイルドを支配し、その背後にいる一族達の姿が浮かび上がって来る。




http://alternativereport1.seesaa.net/article/150258057.html


 世界最大の金融街、英国ロンドンのシティ。

ここが、ポルトガル貴族等によって支配されている事は、既報した。


昨年の、リーマン・ブラザース倒産に続いて世界中で拡大しつつある金融恐慌。その中で、経営危機に陥った欧米金融機関発行の債券・株式、欧米諸国発行の国債に対し、中国共産党が「事実上の最後の貸し手」として投資を継続し、「世界の金融王」として君臨し始めている。

これは、やがて欧米金融機関・国家の経済破綻による債務不履行=デフォルトに際し、中国が「一蓮托生」で滅びて行くか、あるいは逆上した中国と欧米諸国の間で、軍事紛争の引き金になり、米国の代理人である日本・台湾と中国との「戦争に発展する」、大きな火種となる。



 とりあえず「最後の貸し手」となった中国共産党幹部達を、シティの「番人」ポルトガル貴族は、旧ポルトガル領マカオのギャンブル施設、サンズ・ホテル(近年、倒産)、ウィン・グループ、MGMミラージュに「招待」し、ポルトガル貴族=金融マフィアの母国ベネチアのベネチア・ホテルに「招待」する。


そこでは英国金融街シティの支配者からの豪華な接待が行われ、欧米の国債等々を購入してくれた返礼の「ワイロ」が手渡される。


 このワイロは、そのままポルトガルの銀行、あるいはスイス、ケイマン諸島等々のオフショアの金融機関に預けられ、共産党幹部達の「個人資産」となり、やがて将来、中国共産党政府が崩壊し、中国が「純粋・資本主義国」となった暁に、元共産党幹部達が、「資本家として中国各地を割拠」し、分割支配する際の「資金源」となる。

こうして中国の「次の時代」が、準備されつつある。








http://alternativereport1.seesaa.net/article/49425520.html

使い捨てにされる国家アメリカ
 英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70%はこのオフショアにある。富(マネー)が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。
それが現実なら70%という数字は、世界を支配しているのがオフショアであるという事実を示している。そして世界を支配しているのは米国、アメリカ帝国であるという考えが幻想であるという事実を示している。



1. 1991年の湾岸戦争を起こした父ブッシュと米国国務長官ジェームズ・ベーカー。ブッシュは銀行ハリマンの経営一族であり、その子会社シティ・バンクの経営一族がベーカーである。
現在のイラク戦争を起こしたのも子ブッシュであり、戦争に反対した独仏を戦争に協力するよう説得して回ったヨーロッパ特使がベーカーである。

常に戦争の実働部隊として世界を動かしてきた、
この2つの一族の経営になる世界最大のシティ・バンクは、1991年倒産の危機に立たされた。
その時、シティ・バンクが助けを求めた相手は、親会社のハリマンでも米国の中央銀行FRBでもなかった。シティ・バンクは英国の金融街、ロンバート街にある世界最古の植民地銀行スコットランド銀行に泣き付き資金を提供され助けられた。



現大統領ブッシュは、かつては酒びたりのアル中患者だった。我が子の醜態に苦悶する父ブッシュは、キリスト教原理主義の牧師パット・ロバートソンに泣き付いた。ロバートソンの説得とロバートソンの指示で24時間同居し、身心共に現大統領ブッシュの「ケア」を行った次期大統領候補コンドリーザ・ライスの努力で子ブッシュは立ち直った。(ライスは現大統領ブッシュの2人目の「妻」である。)
このロバートソンはスコットランド銀行の米国代表だった。
世界「最大」の銀行シティ・バンクと世界の「支配者」米国大統領が、公私ともに困った時に泣き付く相手が英国のロンバート街にある金融機関だったという事になり、本当の世界のボス、支配者は米国ではなくロンバート街にあったという事になる。



2. ロンバート街にある世界最大手のスタンダード・チャータード銀行(以下SC)。英国王室の出す特許状(チャータード)により創立され、

「世界をあまねく=スタンダード」
「独占支配する=チャータード」

という意味を持つ銀行。


その米国における出先機関としてシティ・バンクは巨大化してきた。SCは旧名ロード・ミルナー・セシル・ローズ銀行であり、ロード・ミルナー=ミルナー卿は世界各地でアヘン貿易を行い、有色人種の大量虐殺を行ってきた東インド会社の創立者である。
またセシル・ローズは南アフリカで黒人を奴隷とし、金GOLDとダイヤモンド鉱山を開発し世界の金塊とダイヤモンドを独占してきたデビアス=アングロ・アメリカン社AAの創立者である。
 そして黒人を奴隷とする事を定めた悪名高い南アフリカのアパルトヘイト法を起草したのがスコットランド銀行であった。


 世界「最大」のシティ・バンクと米国大統領を救った実力はロンバート街の持つ南アの金塊とダイヤモンドの資力から来ていた。


 現在、父ブッシュはAA社のカナダ支部バリック・ゴールド社の一役員である。同僚にはカナダの元首相マルルーニー、元ドイツ中央銀行総裁オットー・ベールが居る。AA社にとって中央銀行総裁も首相も合衆国大統領もマイナーな国の一支部の一役員、つまり「使い捨て可能」「取り替え可能」な一人の「使用人」にしか過ぎない事をこれは示している。



3. SCにとって小さな島国の英国よりもヨーロッパ全体を対象にしたビジネスの方が本業であり、ロンバート街のSCは英国支店に過ぎない。そのSCの本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタである。
 19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。


英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。


しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。

 ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行=バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。



4. 1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立し、ポール自身がFRB議長の席に座る。ポールはFRBの事務仕事、雑用をベネチアの支店の、そのまた支店である米国の世界「最大」の銀行シティ・バンクに担当させた。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
 またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
 そしてポール・ウォーバーグは最大手銀行クーン・ローブ一族と婚姻し、その銀行を系列下に置いた。
正式名リーマン・ブラザース・クーン・ローブ(ライブドアの親会社)の会長でブッシュのハリマン銀行の社長ハリマンに命じ、ブッシュ一族からヒトラーへの多額の資金援助をも行わせた。



5. ヒトラー支援に見られるデル・バンコ一族の人種主義は、他民族、有色人種との結婚を厳禁し、一族の純血を守り、欧州全体に広がる親族間との結婚しか認めない所にも出ている。その白人至上、純血主義、異民族排外がヒトラーを政権に就けた。




6. 「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。

 キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。

 リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。(現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。)





 紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人(スキタイ民族)は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。

さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。


 またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ(トロイ)という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。

 英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。



 現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」=ジェヌイン・ワン=ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。

 神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着=金銭欲=銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家(都市国家)を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
(イスラエル建国とモルモン教)



7. 1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
 1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ(新しいトロイ帝国)に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。



8. 現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
 スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。



9. 現在デル・バンコ=モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ(LME)の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。

「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。



10. 世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ(BAT)の創立資金を出資する。
 エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。

 デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。

 そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。



11. 悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8%に上昇させた事で(銀行が金を貸し出さず自分で持っている事)、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。

 BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。 


 イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。


 EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール(地下経済)とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。



---------- 転載終了 -----------



スイスは支配者層の拠点だから、永世中立国なのだ!





スイスのジュネーヴは、彼らの拠点!

-------- wikipediaより -------------

ジュネーヴに事務局・本部等を置いている国際機関には以下のものがある。

国際連合諸機関 国際連合欧州本部(旧国際連盟本部)
国際連合人権高等弁務官事務所 (OHCHR)
国際連合難民高等弁務官事務所 (UNHCR)
国際連合貿易開発会議 (UNCTAD)
国際連合エイズ合同計画 (UNAIDS)

国際連合専門機関 国際電気通信連合 (ITU)
国際労働機関 (ILO)
世界気象機関 (WMO)
世界知的所有権機関 (WIPO)
世界保健機関 (WHO)

その他の国際機関 ジュネーヴ軍縮会議 (CD)
世界貿易機関 (WTO)
赤十字国際委員会 (ICRC)
国際赤十字赤新月社連盟 (IFRC)
国際移住機関 (IOM)
世界経済フォーラム (WEF)
列国議会同盟 (IPU)
欧州サッカー連盟 (UEFA、郊外のニヨンに位置)

また、当地で作成された主要な条約、及び、当地で開催された主要な国際会議で、ジュネーヴの名が付くものとしては以下がある。
ジュネーヴ議定書 (1925年) - 戦争での毒ガス・生物兵器の使用禁止を定めた条約。
ジュネーヴ海軍軍縮会議 (1927年) - 補助艦制限を目的とした軍縮会議。決裂。
ジュネーヴ諸条約 (1949年) - 戦争犠牲者の保護のための条約。
ジュネーヴ休戦協定 (1954年) - 第一次インドシナ戦争の和平協定。
ジュネーヴ4巨頭会談 (1955年) - 冷戦の雪解けを象徴的に示した米英仏ソ首脳による会談。







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DATE: CATEGORY:ユダヤ金融資本


中国=ロスチャイルドが建設を開始したユーラシア横断鉄道

 中国は、ウイグル=パキスタン間を含むインド、パキスタン、バングラディッシュ、中国を結ぶ大陸横断鉄道=通称ランドブリッジを、今後3年間で17000km建設し、さらにロシアに触手を伸ばしつつ、中央アジアを経由し、やがては東欧・西欧へと至るユーラシア横断鉄道の建設に動き出した。

この鉄道網が、パイプラインに続き、中国=ロスチャイルドによるユーラシア帝国の大動脈になる。

 そして今後は、現在のグルジア・ロシア間の地域紛争に見られるような小規模紛争を「多数、作り出し」、兵器販売を伸ばし、その兵器売上の利益を転用し、ロスチャイルド・ユーラシア帝国の動脈=パイプライン、鉄道建設費用が捻出されて行く。

大動脈建設が大規模である程、必要とされる経費は大きくなり、それに合わせて地域紛争はユーラシア各地で「大規模に、多数、引き起こされなければならない」。

 この地域紛争は、イルミナティ?などと言う宗教的秘密結社の「第三次世界大戦を作り出すための陰謀」等と言う「妄想」とは全く関係なく、大動脈=社会インフラ整備の費用調達という経済メカニズムにより、多発させられて行く。バランス・シートのアンバランスを、何が「バランスさせているか」を読解する能力を欠如させている人間が、「宗教的秘密結社による陰謀という逃げ場」に現実逃避する。会社経営に失敗した経営者が、バランス・シートを読めない自己の無能を直視する事から逃避し、アヘン中毒に逃げ込む事と、事態は等しい。

 なお現在の、世界の鉄鋼生産総量12億トンの内、中国の4億2000万トンの粗鋼生産能力、また世界最大の鉄鋼会社アルセロール・ミタルでは、このユーラシア横断鉄道建設に使用するレールを生産する事は出来ない。必要とされているのは、1m当り80kgの荷重に耐え得るレールであるが、これは日本の製鉄会社にしか生産できない。

原子力発電所建設と同様に、ここでも、中国=ロスチャイルド帝国の生命線は、日本が握っている。

ミタルが新日鐵の買収・乗っ取りを仕掛けた理由は、ここにある。

そして、その新日鐵買収は、失敗した。

 なお金で殺人を請負うイスラエル・マフィア=殺人株式会社の現在の当主の母親は、元新日鐵会長の娘である。「誰の会社に手を出しているんだ?」と、イスラエル・マフィアに脅迫を受けたロスチャイルドが、慌てふためいて逃げ出したのが、新日鐵買収失敗の真相である。中国の地下経済=麻薬市場を巡り、このマフィアによって中国在住のロスチャイルド一族が「皆殺し」にされた事を、小者・ロスチャイルドは忘れていなかったようである。




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