福田前首相・辞任の深層

福田前首相・辞任の深層


　明治時代以降、天皇一族は日本人女性を多数、誘拐し、売春婦として海外へ売り飛ばして来た。

畑で農作業を行っていた女性を殴り、学校帰りの女子学生を殴り倒し気絶させ、天皇一族の部下達は誘拐し、売春婦としてヨーロッパに売却してきた。その数は累計５０万人。全員、２０歳代で梅毒等で死亡した。

天皇一族の実行した日本人大量虐殺である。

その虐殺の利益は、スイス、アルゼンチン等の銀行に「天皇の私財」として、金塊、債券の形で預けられ、運用され、莫大な利息・配当金を生み出し続けている。

この誘拐・売春業者＝天皇の隠し資産は、海外での資産運用とは別に、「すぐに使える当座の資金繰りのため」日本国内では、一時国有化された、りそな銀行に１兆円眠っている（注１）。

　この天皇の財産維持のために、この銀行は戦後ＧＨＱによる資産チェックを「唯一」逃れた銀行となった。 戦争を起こし、密かに米国製兵器を大量に購入し日本軍に支給していた武器密輸商＝天皇一族、米国軍事産業に莫大な利益を与えた「死の商人＝天皇」への、ＧＨＱからの、ご褒美であった。

　２００７年、長年蓄積されてきた天皇一族の「海外資産」の利息・配当金の一部が、天皇一族に支払われ、日本国内に持ち帰られた。その金額は数兆円規模に上る。

昨年、サブプライム問題で資金繰りに窮地に陥ったロックフェラーが、表向きは自伝の書物の出版記念と称し訪日し、「なぜか」天皇と会見した理由は、この配当金から資金融資を受けるためであった。

この資金貸付の「天皇＝ロックフェラー」の密談交渉が成立した後、「ロックフェラーに貸し付けるなら、日本政府にも貸し付けて欲しい」、と言う声が日本政府内部に持ち上がった。

「霞ヶ関には多額の埋蔵金がある」という日本政府の一部から出た発言は、この天皇の売春業の「貯金の配当金」が日本に「帰国」した事を指している。

しかし天皇の誘拐・売春業・「死の商人」の本業を隠蔽するため、あわてて、外為特別会計云々の議論に転換された。

　福田前首相は、サブプライム問題での資金融資の要請をブッシュ大統領から受けた時、「ほれ、〜兆円くれてやる」という、露骨に横柄な態度を取った。これに米国スジとブッシュは激怒した。しかも福田は、ロックフェラーへの融資も「しぶしぶ」であった。

　売春業者である天皇一族の資産の「管理担当者」は、ローマ・カトリック教会＝バチカンである。

織田信長・豊臣秀吉の戦国時代から、日本人女性を誘拐し、ポルトガル・オランダに売春婦として売り飛ばす「ビジネス」は、ローマ・カトリック内部のイエズス会が担当してきた。

この「売春婦の売却利益」で、鉄砲・火薬を買い、戦国武将は戦争を行って来た。

その延長線上に、天皇一族の売春・戦争ビジネスがあった。

天皇一族の「隠し資産」の運用を、バチカンが担当する理由は、そこにある。

　宗教組織は「信教の自由」の名の下に、どこの国でも国家から一定の自由を持つ。各国の「当局の監視の眼が届かない」宗教組織バチカンの世界的ネットワークは、売春・兵器密売の利益＝裏金の世界的流通ネットワークとして機能している。

世界最大の麻薬・兵器密売組織、マネーロンダリング組織、売春組織がバチカンである。その実働部隊がイエズス会である。

　この地下ビジネス維持のため、バチカンは、世界中に諜報・スパイ組織のネットワークを形成している。

宗教は人間の内面に入り込み、私的な家庭生活に「入り込む事が出来る」。諜報・スパイには最適である。

バチカンは、世界宗教会議を作り、バラモン教、イスラム教、仏教、キリスト教諸派を結集し、この人間の内面と家庭生活に入り込める組織の情報網を駆使し、諜報組織を整備し終えている。

その中で重要な地位を占めているのが自民党政権与党内部の宗教組織である。

バチカンの資産運用の依頼先には、当然ロックフェラーも含まれている。またバチカンの実働部隊であるイタリア・マフィアは長年ＣＩＡの実働部隊として動いて来た。ＣＩＡのボスがブッシュ大統領一族であり、そのボスがロックフェラーである。バチカンからの情報で日本に「天皇の資産の配当金が入った」事を知ったロックフェラー。その資金融資の要請に、「福田はシブシブ」であった。

バチカン＝自民党与党内部の宗教組織の不興を買った福田に、自民党の連立相手が激しく抵抗を始めた。福田内閣は立ち往生した。


　かつて関西新空港建設の際、空港に向かう交通網整備の建設予定地の情報が、外部に「事前に漏れていた」。

この情報を事前に入手し、交通網建設予定地の土地を安値で買い占め、建設工事が始まると、買い占めた土地を国に高額で売り、莫大な利益を手に入れた「利権業者」が居た。

この土地買占めを行なった企業が、阪和ギャランティ・ファイナンスＧＦと言う、実態は関西の暴力団系列の企業であり、福田前首相の一族が経営していた。

この福田の親族会社＝ヤクザに、建設予定地の情報を「漏らした」のが、福田前首相本人である。

　米国のＣＩＡには、日本の政治家のスキャンダル情報を専門に収集している部署があり、その部署は、福田の、この資金繰りの情報を詳細に持っている。

福田が気に入らなくなれば、「この情報を公表する」と脅迫し、米国は「いつでも福田を辞任させる事も、警察に逮捕させる事も出来る」。

福田の「首が飛ぶのは」、時間の問題であった。

　阪和の２文字が米国スジから福田の耳に入った時、辞任が公になった。




＊注・・・正確には、りそな銀行が、協和銀行時代に三和銀行から転職した勢力が天皇資金の担い手。汚れ仕事を資金が欲しい弱小他行に移転させ、露見すれば責

カリフォルニア・ワインを作ったグルジア人

カリフォルニア・ワインを作ったグルジア人

書籍紹介　：　廣瀬陽子　「コーカサス　国際関係の十字路」　集英社




　ロシアとグルジアの間で、紛争状態が続いている、

本書は、このコーカサスの複雑な歴史、民族問題を、ほぼ網羅した情報データ集である。その複雑さ、入り組み具合は、「イルミナティ陰謀論者の恐ろしく単純化された、アメリカＶＳロシア」などと言う分析道具では、とても現状を解析できるものでは無い事を、本書は物語っている。

デザイン理論では、「恐ろしく単純化された象形文字の文様は、自分が理解出来ない世界全体に対する恐怖」を物語っている、とされている。理解しがたい複雑な世界を、自分の「低い理解能力に合わせ」極度に単純化し、理解できるように歪曲した上で、その単純化された図式を持って現実を「理解できた事にして」、安心するという、心理的動機が、「恐ろしく単純化された図式」の背後には潜んでいる（＊注１）。

ユダヤの陰謀論、イルミナティの陰謀論の正体は、これである。

その本質は「理解しがたい現実世界全体に対する恐怖心」と、単純な図式の中への「引き込もり、現実逃避」である。

このコーカサスの民族問題、現実政治の複雑さを示す情報は本書に良く集められているが、その情報を分析する視角は、あまり本書の著者においては明確ではない。しかし、グーグルで１万回検索するよりも、本書を一読した方が効率的な良書となっている。

　詳細情報は本書に譲るとして、この地域では長年、バクー（アゼルバイジャン）・トビリシ（グルジア）・ジェイハン（トルコ）に至る、パイプラインの利権の主導権を誰が握るか、で紛争・対立が続いて来た。

アゼルバイジャンを米国が支援し、ロシアのプーチンは、アゼルバイジャンと死闘を繰り返してきたアルメニアを支持して来た。

米国ブッシュの背後にはネオコン派＝イスラエル支持派が居る。プーチンの背後には、イスラエル・マフィア＝ロシアン・マフィアが居る。

従ってグルジア＝米国ＶＳロシアの表面的な対立は、イスラエルによる自作自演である。

視点を変えれば、あくまでパレスチナのイスラエル国家に固執するイスラエル守旧派＝ネオコンと、パレスチナを捨て、中国・ロシア＝ユーラシアに「新たなイスラエル国家」を建国しようとする、パレスチナのイスラエル国家亡国派＝ロスチャイルドの派閥対立の様相を呈して来ている。

しかし自民党の派閥対立のように、各派閥は｢最終的には利害が一致」している。コーカサスでの紛争による軍需増大の利益が、サブプライム問題で崩壊状況の先進国銀行の資金繰りの潤滑油として、「必要不可欠」になっている。

ゴールドマンサックス以外の、ロスチャイルド・ロックフェラー系銀行の資金循環を｢円滑にするため」、コーカサスで何万人死のうと、知った事ではない、と言う事である。

ロシアと米国は激しく対立し合いながら、利害が一致し、利害が一致しているからこそ、憎悪を持って激しく殺し合いを行う。味方を大量殺戮するのが現実政治であり、敵を最も大切に保護する事が現実政治である。敵こそ味方であり、味方こそ殺すべき敵である。

　興味深い事に、コーカサスで米国はアゼルバイジャンのイスラム教徒を支援し、ロシアがアルメニアのキリスト教徒を支援している。

イラク戦争の際、米国ＶＳイラクの戦争は、キリスト教ＶＳイスラムの戦争であり、文明が異なる以上「戦争・対立は必然である」と主張した、「文明の衝突」の著者サミュエル・ハンチントンが、「ウソ八百のデマを流していたインチキ評論家である」事が、これで明らかになった。

ハンチントンの書物を「ほめチギッタ」、圧倒的多数の日本の大学教授達と評論家達が、インチキである事が暴露された。

「文明が異なるのだから戦争は必然である」のであれば、今回、米国は、なぜイスラム教徒を支援しているのか？

かねてから筆者は、ハンチントンは著名な学者などではなく、ＣＩＡの工作員であり、デマ宣伝担当者であると主張して来た。 このハンチントンのＣＩＡ時代の同僚が、次期大統領候補バラク・オバマのブレーン＝ズビグニュー・ブレジンスキーである。

　なお過去長い期間、グルジアへ多額の投資を続けてきた、この地域での最大投資家がロスチャイルドであり、今回のグルジア政府の動きには、ロスチャイルドの意向が関わっている。東西ユーラシアの「交差点｣であって見れば、ロスチャイルド・ユーラシア帝国の完成を目指す投資活動としては、ある意味当然である。

最後に、アメリカ開拓時代、この地域のコーカサス人が最も多く移民した地域がカリフォルニアであり、現在の米国最大規模の軍事産業地帯シリコンバレーは、コーカサス人資本家・企業経営者によって担われている事を指摘しておきたい。このカリフォルニアの「死の商人」達が、数世代前から続く自分の親類・縁者達の冠婚葬祭に出席するため、コーカサスに｢帰郷｣した際、兵器密売の契約を「まとめ上げ」、それが民族紛争における死傷者の増大を引き起こしている。



＊注１・・・エルンスト・カッシーラ　「シンボル形式の哲学」　岩波書店等、参照。

　なお、カッシーラ哲学の遡及の仕方として、ヘーゲル、カントの認識論哲学に遡及するのではなく、文豪ゲーテの形態学を経て、中世キリスト教異端神学の、ヤコブ・ベーメ、マイスター・エックハルトへと遡及する事で、現実世界の複雑さに「恐れをなして逃げ出し」、現実世界の問題は科学技術に任せ、「現実離れした抽象的図式をイジリ回す」学問の発生過程を摘出する事が出来る。

これは、マルクス主義＝共産主義の源流であるヘーゲル哲学の「裏面史」を見る事になる。

イルミナティ陰謀論者の出自（前歴）は、実は共産主義者である。

スターリニズムへの嫌気とソ連の崩壊によって、ソ連ＶＳアメリカという図式が「持ち出せなくなった」ため、ロシアＶＳアメリカという図式で「カモフラージュ」しているが、イルミナティ陰謀論者の正体は２１世紀の「変型されたマルクス主義」である。

従って、イルミナティに襲われている「ロシア＝ソ連を守れ」という主張になる。ロシアの背後に、米国ネオコン派と同根のイスラエル・マフィアが潜んでいる事など、何も見えていない妄言である。

共産主義の源流であるヘーゲル・ドイツ観念論哲学の「現実離れ」＝その先祖・中世スコラ哲学の「現実逃避」という歴史的因果が、そこには明確に刻印されている。

軍事兵器として開発された「自民党与党内部の新興宗教団体」

軍事兵器として開発された｢自民党与党内部の新興宗教団体」


「金正日の口グセ」より続く。




　１９９４年、長野県松本市で起こった松本サリン事件では、異臭のする毒ガスの臭いがした、と言う住民の証言が多数あった。これは、無臭とされるサリンとは「全く別の毒ガス」が松本で使用され、無差別に市民をターゲットとした強制的毒ガス人体実験が行われた事を示している。しかし警察の「厳しい」捜査の結果では、この事件ではオウムが他の毒ガスを所持・散布した、とはなっていない。

全ては、オウムが悪い、とするためには、この事件で「オウムは、こんな毒ガスも所持し散布した、あんな毒ガスも所持し散布した」としなければならないが、警察は、そのようには発表していない（出来ない）。

オウムの使ったサリンとは別物の、「異臭のする」毒ガスは、誰が所持し、散布したのか？

　地下鉄サリン事件の前日と前々日には、防毒マスク・メーカーの重松製作所の店頭株式が大量に「防衛庁関係者によって購入され」、サリン事件で大幅に値上がりした同社の株式を売却し、防衛庁の巨額の「裏金」が作られた。

自衛隊は、「サリン事件が起こる事を、事前に、知っていた」。

地下鉄サリン事件の「前日に」、自衛隊と機動隊は、合同で「毒ガス・テロ事件」対策訓練を行っていた。

自衛隊は、「毒ガステロが、起こる事を、事前に知っていた」。

　自衛隊にはテロ自作自演等の演出専門の、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設軍と呼ばれる部隊がある（駐屯地は神奈川県の米軍のキャンプ座間）。

この自衛隊組織の「上部組織」が、キャンプ座間にある米陸軍第５００軍事情報大隊＝通称５００ＭＩである。

テロ対策と称し日本国内に戒厳令体制を敷き、クーデターを行うための組織である。

このクーデター計画を立てているのが、陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。

日本国内での、このクーデター計画と連動し動いているのが、米国ＦＥＭＡである。

　クーデターに際しては、市民が「逆らわない事」、戒厳令体制が「テロ対策」として「当然」であると考え、「新政府樹立が当然」と考えるように誘導する、マインド・コントロールが必要となる。

マインド・コントロールが、「クーデターの生みの母」であり、ロスチャイルド世界帝国の、大黒柱である。

このマインド・コントロール技術には、麻薬等の薬物、毒ガス、電磁波兵器を使った「人間の意識のアイマイ化＝思考能力の剥奪」、そして新興宗教を使った「洗脳」がある。

このテクニックは、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所のイーゴリ・スミルノフ博士によって開発された。「ソ連共産主義・思想による洗脳テクニック」として「国家を上げ、国策としてマインド・コントロール技術を形成して来た」ロシア軍。

ロシアが毒ガス、電磁波兵器、新興宗教と言う、マインド・コントロール兵器の本場である。

オウムが、ロシアに大きな支部を持ち、ロシア軍から兵器を購入していた理由は、ここにある。

ＦＥＭＡの実働部隊が、ロシア軍で構成されている理由は、ここにある。

このスミルノフ博士によって、米軍と、その下部組織・自衛隊はマインド・コントロール技術の教育を受けてきた。

長年、麻薬＝薬物、電磁波兵器、新興宗教を使ったマインド・コントロール技術を研究・実験してきたＣＩＡと、ＦＥＭＡ、ロシア軍、自衛隊を結ぶ「地下水脈」が、ここにある。

ロシア軍から兵器を購入していた、新興宗教オウムの信者の自衛隊員が、警察庁長官を狙撃したラインは、この「地下水脈」から出てくる。
　
　薬物を使用したマインド・コントロールは、薬物が「途切れる」と、コントロール不能になる。しかし宗教によるマインド・コントロールは、「途切れる」心配が無い。つまり「最も効果的である」。

ＣＩＡは８０年代以降、「マインド・コントロール兵器の開発」を、「新興宗教作り」に集中させて行く。新興宗教とは、「軍事技術」として開発された「兵器」である。

新興宗教問題は、法律的な「信教の自由」問題などではなく、「新開発兵器の市民への強制的人体実験」問題である。毒ガスの松本における散布、市民への毒ガス強制人体実験と、同一問題である。新興宗教団体オウムが、毒ガスを使用する理由は、ここにある。

　日本国内には、オウムに限らず、統一教会、自民党政権与党内部に関与する新興宗教団体等、「ＣＩＡによって市民のマインド・コントロール実験のために創立された」様々な新興宗教団体が存在する。ＣＩＡによって創立・開発された「マインド・コントロール兵器」が、こうした新興宗教の「正体」である。

新興宗教は、軍事兵器として開発された。

　オウムは全国各地で地域住民とトラブルを起こしていたが、松本市にはオウム支部は無い。トラブルを起こしていた地域で散布せず、わざわざ遠隔地の松本にまで出向いてサリンを散布する必然性は、オウムには無い。

　なお松本市と、オウムには全く関連性は無いが、松本市には自衛隊東部方面隊・第１２師団・第１３連隊が常に駐屯している。これはロシア軍直伝の、「異臭のする」様々な毒ガス兵器を実戦装備した、毒ガス専門部隊である。

北朝鮮・金正日の口ぐせ

北朝鮮・金正日の口グセ
「自衛隊の日本国民・虐殺部隊 」より続く。




　北朝鮮の金正日には、口グセがある。物事が自分の思い通りに進んだ時、日本語で「中野！中野！」と喜びの声を発するのだ。

中野とは、第二次世界大戦中の日本陸軍中野学校を指す。日本の精鋭スパイ教育組織である。

日本のような小国が、大陸中国の満州を支配し、米国との戦争を大規模に展開できた理由は、このスパイ学校出身の優秀なスパイ達の活躍に、大きく依存していた。

　この中野学校のスパイ教育のノウハウは、戦後、米軍に奪われＣＩＡの教育に転用され、また日本の自衛隊の諜報活動にも継続される。

この世界有数のスパイ教育方法は、北朝鮮にも「持ち込まれ」、現在の金正日体制を支える、北朝鮮工作員＝スパイを育成する事にも使われて来た。

そのため金正日は、自分の陰謀工作等が成功すると、日本の中野学校を賞賛し「中野！　中野！」と絶叫する。

　かつて、イスラエルとアラブ諸国との和平が成功しかかると、その交渉役の政治家をテロで暗殺し、和平を挫折させ続けていたテロリスト＝アブ・ニダル。アブ・ニダルを米国＝イスラエルは、天敵として追いかけ続けていた。

しかし、アビ・ニダルの「テロの訓練施設」は、北朝鮮の軍事施設内にあり、そのテロ訓練所は米国ＣＩＡによって「運営されて」いた。

米軍ＣＩＡのスパイ養成スクール、が、北朝鮮のスパイ工作員養成スクールと「同一組織」であった。米国ＣＩＡ自身が、反米を掲げるアラブの「テロリスト」を養成していた。そして、この北朝鮮スパイ養成所＝ＣＩＡは、日本の中野学校の伝統の中で、ＣＩＡ＝日本の自衛隊の工作員（スパイ）養成スクールと連携関係にあった。

オウム真理教の信者であった自衛隊員が、日本の国家権力の中枢である警察庁長官を銃撃する理由は、自衛隊の精鋭部隊と北朝鮮工作部隊が「同一組織の出自」である事を見なければ、理解出来ない。

自衛隊が日本を守るための組織ではなく、「日本人を殺害するための組織」であると言う実態を見なければ、理解出来ない。

　自衛隊の一部が北朝鮮と共同行動を取っている事は、５０年程、後になり、北朝鮮が存在しなくなってから、明らかにされるはずである。

自衛隊の日本国民・虐殺部隊

自衛隊の日本国民・虐殺部隊
「ロスチャイルド・クーデター部隊」より続く。




　自衛隊には日本国民に対し、密かにテロを加え殺害するための、テロ組織＝自衛隊幕僚２部と言う組織が存在する。

既に、このテロ組織によって、自衛隊内部のクーデター計画等を探っていた、ジャーナリストが殺害されている。

　また自衛隊には心理戦争を専門とする部隊がある。心理戦争とは、自衛隊が自作自演でテロや暴動を演出し、さらに、そのテロ・暴動鎮圧が目的と称し、自衛隊、警察により国民の私生活を徹底管理する戦略を意味する。夕方６時以降の外出禁止、身分証明書の携帯を義務化し、所持していないだけで刑務所に送る、市民の生活を路上の監視カメラを用い、軍が監視する等々である。

その際、マスコミ、インターネット等を使用したデマゴギー情報の流布で、こうした監視活動がテロ対策には必要、暴動抑制には必要、との宣伝を行い、国民を軍隊の意向に沿う方向に誘導する「心理誘導」戦術を、心理戦争と呼ぶ。元々、ＣＩＡの対日ブランチとして創立された日本の広告大手企業・電通が、この「ネット監視業務」を担当する。

このテロ自作自演等の演出専門の、自衛隊の心理戦争部隊は、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設軍と呼ばれる部隊であり、駐屯地は神奈川県の米軍のキャンプ座間の「中」にある。

キャンプ座間には、米軍の極東全体における機密情報収集＝スパイ部隊の司令部である、米陸軍第５００軍事情報大隊＝通称５００ＭＩがあり、極東全体での心理戦争を担当している。

米軍クーデター部隊であるＦＥＭＡと自衛隊「調別」の連携に加え、テロ自作自演部隊までもが日米連携している。

　本来、自衛隊と米軍は別組織であり、駐屯地が同一などと言う事は違法であり、有り得ない。

自衛隊の駐屯地が米軍基地の「内部」にある、という「異常」な形態を取っているのは、日本全体、自衛隊全体でも、「この組織だけ」である。

しかも極東全域を統括する大きな「大隊司令部」の中にある、という「極めて重要視された」形で、「日本国民全体を一定方向に誘導する」ための心理戦争部隊が日米完全一体化されている。