FC2カウンター


最近の記事


FC2ブログランキング


プロフィール

松本清張

Author:松本清張
FC2ブログへようこそ!


最近のコメント


最近のトラックバック


月別アーカイブ


カテゴリー


Excite自動翻訳


♪BGM

©Plug-in by PRSU


FC2ブログランキング


ブロとも申請フォーム


DATE: CATEGORY:植草一秀の『知られざる真実』

私たちの生活に直結する経済政策を正しく知る

7月6日の金曜日に、生活協同組合パルシステム東京の「六か所から地球を考える委員会」が主催する学習会

 

「~未来のために~Part2

https://bit.ly/2KZRXzm

 

に講師として参加させていただいた。

 

私たちの暮らしに大きな影響を与える経済政策。

 

経済政策に焦点を当てて、現在の経済政策の本質がどこにあるのかを明らかにし、今後の経済政策についての新しい考え方を紹介させていただいた。

 

講演会は午前10時から午後1時までの3時間に及び、その後、パルシステムの主催者スタッフのみなさんと昼食をともにさせていただいた。

 

この講演会では小さな子供を持つ母親も参加できるように保育の対応も採られていた。

 

生協や各地域での草の根での学習会、講演会が地道に催されることは、とても意義深いことだと思う。

 

講演会後半では参加者から提出された質問に対して回答もさせていただいた。

 

主権者である市民が正しい判断を下すためには、正しい情報、正しい知識が必要である。

 

しかしながら、正しい情報、真実の情報が市民に十分に伝えられていない。

 

極めて深刻な問題である。

 

現在日本では、安倍内閣の下で明確な政策が遂行されている。

 

憲法解釈を変えて、日本は「戦争をしない国」から「戦争をする国」に改変されている。

 

福島の深刻な原発事故が発生し、いまだにその重大な影響が広がったままであるが、安倍内閣は日本全国で原発再稼働を積極的に推進している。

 

経済政策での大きな特徴は、「小さな政府」、「規制撤廃」、「民営化・特区創設」、「市場原理主義」が基軸に置かれていることである。

 

市場原理にすべてを委ねると、必然的に格差は拡大する。

 

「小さな政府」は社会保障を小さくするという政策である。

 

極めて少数の超富裕な人々と、圧倒的多数の所得の極めて少ない階層とに、日本社会が二分されつつある。

 

こうした政策運営に賛成する人もいるが、反対する人もいる。

 

大事なことは現実を正確に把握して、その上で自分自身の判断を持つことである。

 

安倍内閣の経済政策は通称「アベノミクス」と呼ばれているが、アベノミクスに対する正しい認識、正しい知識が浸透していない。

 

その大きな原因としてメディアの偏りがある。

 

メディアが、あたかもアベノミクスがうまくいっているかのように伝えるために、その評価を鵜呑みにしてしまう人が多い。

 

安倍首相は、有効求人倍率が上昇した、雇用が増えた、大企業の利益が増えた、株価が上がった、日本を訪問する外国人が増えた、などを列挙して、アベノミクスは上手くいっているとアピールする。

 

安倍首相が繰り返す、これらのことがらはすべて事実である。間違ってはいない。

 

しかし、これだけではアベノミクスがうまくいっていることの証明にはならない。

 

安倍首相は日本経済の多数の指標のなかの、良いものだけを選りすぐって強調しているのである。

 

問題はマスメディアが、この安倍首相の宣伝をそのまま流布していることなのだ。

 

情報が偏っている。そのために、市民は経済政策全体を正しく評価できないのだ。

 

一言で表現すると、枝葉においてプラスの評価を受け得る部分があるのは事実だが、日本経済の根幹においてアベノミクスには落第点しかつけられない。

 

この全体評価が何よりも大事である。

 

併せて、

 

254UIチャンネル放送

「鳩山友紀夫氏×植草一秀氏」

https://www.youtube.com/watch?v=pRMOTkBhU8w

 

をぜひご高覧賜りたい。


スポンサーサイト
| BLOG TOP |
DATE: CATEGORY:植草一秀の『知られざる真実』

死刑執行は国家権力による殺人行為である

254UIチャンネル放送

「鳩山友紀夫氏×植草一秀氏」

https://www.youtube.com/watch?v=pRMOTkBhU8w

 

をぜひご高覧ください。

 

日本政治刷新のための方策を論じている。

 

「市民が変える日本の政治」、「愛・夢・希望の市民政権樹立へ!」、草の根民主主義が日本を変える時機が到来している。

 

話は一変するが、7月6日午前、松本・地下鉄両サリン事件などで計29人の犠牲者を出した一連のオウム真理教事件をめぐり、死刑が確定していた教祖の麻原彰晃氏=本名・松本智津夫氏ら7人の死刑囚に対する死刑が東京拘置所などで執行された。

 

一連の事件で死刑が確定した者は合計13人で、初めての執行となった。

 

命令したのは上川陽子法相。

 

松本智津夫氏以外に死刑が執行されたのは、早川紀代秀氏、井上嘉浩氏、新実智光氏、土谷正実氏、遠藤誠一氏、中川智正氏である。

 

オウム事件では、まったく罪のない市民がサリンなどにより殺害され、多くの市民が重大な被害を受けた。

 

被害者は多数に及び、いまだに後遺症が消えていない被害者も多数存在する。

 

被害者感情、遺族感情からすれば、死刑の執行は当然だとの声はある。

 

しかし、死刑は国家権力による殺人である。

 

刑罰としての死刑が妥当であるのかどうか

 

議論の余地が大きい。

 

日本弁護士連合会(日弁連)は、2016年10月7日、第59回人権擁護大会において、

「死刑制度の廃止を含む刑罰制度全体の改革を求める宣言」

を採択し、日本において国連犯罪防止刑事司法会議が開催される2020年までに死刑制度の廃止を目指すべきであることを宣言している。

 

同宣言では、殺人事件などの被害者感情等について次の記述を示している。

 

「犯罪により命が奪われた場合、失われた命は二度と戻ってこない。このような犯罪は決して許されるものではなく、犯罪により身内の方を亡くされた遺族の方が厳罰を望むことは、ごく自然なことであり、その心情は十分に理解できる。

 

一方で、生まれながらの犯罪者はおらず、犯罪者となってしまった人の多くは、家庭、経済、教育、地域等における様々な環境や差別が一因となって犯罪に至っている。

 

刑罰制度は、犯罪への応報であることにとどまらず、社会復帰の達成に資するものでなければならず、このような考え方は、再犯の防止に役立ち、社会全体の安全に資するものである。

 

人権を尊重する民主主義社会であろうとする我々の社会においては、犯罪被害者・遺族に対する十分な支援を行うとともに、死刑制度を含む刑罰制度全体を見直す必要がある。」

 

刑罰が犯罪への応報であることを踏まえつつ、被害者感情にも配慮しながら、それでも、現行の死刑制度に反対する立場から宣言を採択したものだ。

 

日弁連は次のように指摘する。

 

「死刑は、生命を剥奪する残虐な刑罰である。

 

刑事司法制度は人の作ったものであり、その運用も人が行う以上、誤判・えん罪の可能性そのものを否定することはできない。

 

そして、他の刑罰が奪う利益と異なり、死刑は、生命という全ての利益の帰属主体そのものの存在を滅却するのであるから、取り返しがつかず、他の刑罰とは本質的に異なる。

 

我が国における刑事司法制度の下では、いわゆる死刑再審無罪4事件や袴田事件に見られるように、誤判・えん罪の危険性が具体的・現実的なものとなっている。」

 

冤罪の可能性がある以上、死刑執行には慎重でなければならないとの原則が示されている。

 

さらに、死刑制度をめぐる国際情勢の変化にも十分な留意が求められる。

 

日弁連は次の事実を示す。

 

「2016年12月、国際連合総会本会議は、死刑存置国に対し死刑執行停止を求める決議を国連加盟国193か国のうち117か国の賛成により採択している。

 

また、2016年12月末日現在、法律上死刑を廃止している国と事実上死刑を廃止している国(10年以上死刑が執行されていない国を含む。)の合計は141か国であり、世界の中で3分の2以上を占めている。

 

このように国際社会においては死刑廃止に向かう潮流が主流であり、死刑制度を残し、現実的に死刑を執行している国は、世界の中では少数に留まっている。」

 

7名の死刑囚に対する刑の執行は、日本の国家による大量殺人という側面を有する。

 

死刑の是非をめぐる大きな論議を私たちは避けて通るべきでない。

 

『アンダーグラウンド』(村上春樹、講談社文庫)

https://amzn.to/2u1CoRp


 


| BLOG TOP |
DATE: CATEGORY:植草一秀の『知られざる真実』

災害特別報道体制を敷かなかったNHK

活発な梅雨前線による大雨により甚大な被害が広がっている。


7月8日午前0時現在で、全国で51人が死亡、1人が心肺停止、安否不明者は少なくとも76人に上っていると伝えられている。


避難指示勧告は863万人に達している。


2017年7月の「九州北部豪雨」、2014年8月の「豪雨による広島市の土砂災害」を超える死者・行方不明者が発生している。


極めて深刻な事態である。


今回の激甚災害における大きな特徴は、被害が拡大の一途を辿った7月6日の段階で、NHKが全面的な特別災害報道に切り換えなかったことである。


安倍内閣は、この日にオウム事件の7人の死刑確定囚に対する死刑を執行した。


安倍内閣は政治日程上の理由から、この日に死刑を執行したのだと考えられる。


その死刑執行であるから、NHKはその報道に時間を割く必要があったのだと考えられる。

人気ブログランキングへ

通常国会は32日間会期が延長されて7月22日まで開かれる。


この通常国会のメインテーマは「もりかけ疑惑」である。


そこに財務省事務次官のセクハラ事案が重なり、麻生財務相辞任、安倍内閣総辞職が確実な情勢になった。


ところが、5月の連休に際してジャニーズ事務所所属グループメンバーの強制わいせつ事案が報道され、人々の注目が大きく逸らされた。


安倍内閣は刑事司法を支配して、重大犯罪をすべて無罪放免にする行動を示し、刑事司法とともに支配するマスメディアが政権攻撃を一斉に後退させて、政権維持を図っている。


こうしたなかで、TPP承認案、関連法案などが強行採決され、さらに、遺影を掲げて過労死遺族が反対の意思を示す議場で「働かせ方改悪」関連法案も採決が強行されてきた。


芸能ネタのあとは、ワールドカップサッカーが人心を引き寄せるネタとして活用されたが、日本代表がベルギーに敗れて、このカードが賞味期限を迎えてしまった。

人気ブログランキングへ

会期末に向けて、参院議員定数増法案、水道法改定案、カジノ法案を強行採決しなければならない。


そのためのスピンが必要であったため、オウム死刑囚死刑執行、川崎市大口病院不審死事件の犯人逮捕のカードが切られている。


カジノや議員定数増加法案に対する主権者の関心を逸らすためである。


そして、オウム事案は内閣支持率を引き上げるために活用することも予定されていたのだと思われる。


このため、この報道をカットすることは許されなかったのだ。


しかし、そのために、数十年に一度の重大災害の報道がおろそかになった。


NHKが重大災害と位置付けて災害特別報道体制を敷いていれば、事前に避難できた住民が多数存在したはずである。


7月6日夜の時点で、すでに死者・行方不明者が多数発生しており、通常は死者数・不明者数を画面に表示して大規模な放送体制を敷く。


しかし、今回はこれが見送られて、その結果として犠牲者が激増したのだと考えられる。

| BLOG TOP |
DATE: CATEGORY:植草一秀の『知られざる真実』

働かせ改悪法制定に協力した隠れ与党勢力

安倍内閣が働かせ方改悪関連法とTPP関連法を強行制定した。

 

この過程で、国民民主党は働かせ方改悪法制定強行をアシストする行動を示した。

 

野党のなかに「隠れ与党」が潜んでいる。

 

これが敵陣営の政権刷新を阻止するための中核戦術である。

 

日本政治刷新を目指す主権者と政治勢力は、「隠れ与党」勢力と決別するべきである。

 

働かせ方改悪法の核心は

 

「過労死容認」

 

 

「定額残業させ放題プラン」拡大

 

である。

 

過労死水準の長時間残業が法律によって容認される。

 

「過労死促進法案」と呼ばれる所以である。

 

「定額残業させ放題プラン」はどれだけ長時間残業をしても残業代を1円も支払わない制度である。

 

労働者は任務をこなすために過労死を迫られることになる。

 

過労死を防ぐために、何よりも必要な措置は、勤務間インタバル規制の導入である。

 

勤務間インタバル規制は、「時間外労働などを含む1日の最終的な勤務終了時から翌日の始業時までに、一定時間のインタバルを保障することにより従業員の休息時間を確保しようとする制度」である。

 

深夜まで残業を強いられ、翌日には定時出社を求められたのでは、心身を回復する時間を確保できない。

 

この状況が続くことによって過労死がもたらされる。

 

しかし、勤務間インタバル規制は提案もされていない。

 

また、過労死をもたらすような長時間残業を法律によって禁止することも、当然必要である。

 

今回の法改定では、これまでの裁判事例で過労死が認定された水準の残業時間が法律によって容認されることになる。

 

他方、「定額残業させ放題プラン」と呼ぶことのできる「高度プロフェッショナル制度」では、残業が実質的に無制限になる。

 

当初は年収1075万円以上の労働者が対象だが、この年収基準は法律によって定められるものでなく、今後、法改正なしに年収基準が引き下げられることになる。

 

TPP関連法も強行制定されたが、重要なことは、これらの法律制定が何を目的とするものであるのかを知っておくことだ。

 

労働法制の改変は、大資本の労働コストを圧縮することを目的としている。

 

それをそのまま表現すれば国民が反発する。そこで、言い回しだけを耳に聞こえが良いように変えて提示しているのである。

 

安倍内閣が得意とするペテン・詐欺的手法である。

 

「戦争法制」を「平和安全法制」と言い換えた。「共謀罪」を「テロ等準備罪」と言い換えた。「セクハラ」を「言葉遊び」と言い換えた。そして、「働かせ方改悪」を「働き方改革」と言い換えている。

 

TPPも大資本の利益を極大化するための枠組みである。

 

日本の農業、公的保険医療、食の安全が破壊される。

 

生協や労働組合、共済組合などの組合活動も破壊されることになるだろう。

 

そして、このTPPが労働者の所得と身分の安定を破壊する原動力になる。

 

こうした悪法を制定する際に、国民民主党がその制定に力を貸した事実を重く受け止めるべきである。

 

政権を刷新するためには、安倍政治に反対する勢力が大同団結することが必要だが、安倍政治に賛同する勢力を含めることは正しくない。

 

既存の政党が反安倍政治勢力の結集に本気で取り組まないなら、主権者が新しい政治運動を手掛けてゆくしかないだろう。

 

イタリアでもメキシコでも、主権者の新しい「運動」が政治刷新の起爆剤になっている。

 

日本でも、市民による「政治運動」を本格化させるべき時機が到来している。



| BLOG TOP |
DATE: CATEGORY:植草一秀の『知られざる真実』

7/2午後8時からのUIチャンネルYOUTUBE放映

7月2日(月)午後8時から東アジア共同体研究所(EACI)主宰のUIチャンネル・YOUTUBE生放送に出演させていただく。

 

https://www.youtube.com/channel/UC2RTNbsN9oFcePRl_b8jniw

 

「第254UIチャンネル」放送になる。

 

同日深夜3時からは、FIFAワールドカップサッカー決勝トーナメント日本対ベルギー戦が放送されるため、多くの人々が仮眠を取られるかもしれないが、その前に、ぜひ、YOUTUBEの動画配信もご覧いただきたい。

 

UIチャンネルは従来、ニコニコ動画での配信が行われていたが、本年6月4日からYOUTUBEでの配信に切り替えられた。

 

アーカイブ動画も視聴できるので、ぜひご利用賜りたい。

 

YOUTUBE配信の第1弾が鳩山友紀夫元首相と前川喜平前文部科学事務次官による対談だった。

 

https://www.youtube.com/watch?v=0mk1l0ey1fI

 

6月6日に実施された「6.6オールジャパン総決起集会」に登壇された孫崎享元外務省国際情報局長、山城博治沖縄平和運動センター議長が第252回、第253回UIチャンネルに出演されている。

 

https://bit.ly/2JfYXeR

 

https://www.youtube.com/watch?v=xXGPCIF9BJ4

 

https://www.youtube.com/watch?v=c9w-NcSfnHE

 

UIチャンネルを主宰されている東アジア共同体研究所理事長の鳩山友紀夫元首相はオールジャパン平和と共生の最高顧問をされており、オールジャパン総決起集会では基調講演をされた。

 

7月2日放送は鳩山元首相と私との対談形式で行われる。

 

どのような放送内容になるのかはご覧いただいてからのお楽しみになるが、日本政治が実質的に崩壊している現状を踏まえて、これをどう立て直すのかについての議論が中心になると思う。

 

2009年8月30日の衆議院議員総選挙を通じて政権交代が実現した。

 

鳩山由紀夫氏が代表を務めていた当時の民主党が300を超す議席を獲得して政権を樹立した。

 

戦後史において実質的に初めて、民衆が民衆の意思によって、対米従属の政権を倒して新しい政権を樹立したものである。

 

しかし、この新政権はわずか8ヵ月で破壊された。

 

その最大の理由は、この政権の革新性にあったのだと思われる。

 

米国・官僚・大資本による日本支配の基本構造そのものを打破しようとした政権だった。

 

それ故に、この基本構造を死守しようとする勢力の死に物狂いの抵抗を招いたのである。

 

彼らは文字通り、目的のためには手段を選ばぬ卑劣な方法を駆使した。

 

その結果として、この新政権はわずか8ヵ月で破壊されてしまったのである。

 

この政権交代から9年の時間が流れようとしている。

 

そして、2012年12月の第2次安倍内閣発足から6年の時間が流れようとしている。

 

この6年間に日本はすっかり変わり果ててしまった。

 

福島の事故がありながら、日本全国で原発再稼働が推進されている。

 

憲法が破壊され、日本は「戦争をする国」に改変されている。

 

経済政策の中心に「弱肉強食原理」が置かれて、圧倒的多数の国民が下流に押し流されている。

 

この基本路線を日本の主権者がどのように評価しているか。

 

これが重要である。

 

原発推進・戦争推進・弱肉強食推進の政策路線に賛成する主権者はいるが、他方に、それを上回る数の、反対する主権者がいると考えられる。

 

これが事実なら、日本政治の現状は正しいものと言えない。

 

主権者の意思に沿う政治を実現すること。

 

それは、米・官・業が支配する日本の政治構造を刷新することである。

 

その実現の方策を明らかにすることが求められている。


| BLOG TOP |

copyright © 悪徳ペンタゴン打倒のために集まろう all rights reserved.Powered by FC2ブログ