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■金融と軍事で世界を支配する【キチガイ世界支配層】を【世界同時市民革命】
で打倒せよ!

世界を金融と軍事で支配する【世界支配層】は100万人規模で人が死んでも構わ
ないと本気で考えるキチガイであり、我々は【世界同時市民革命】で 容赦なく
無慈悲に打倒しなければならない!

【キチガイ世界支配層】は、10年に一度軍事テロを仕掛けて大規模戦争を勃発さ
せ莫大な利益と覇権を握るのだ!

【キチガイ世界支配層】は、彼らの軍需企業が製造した武器・兵器が倉庫を満杯
にするたびに在庫一掃と新兵器の戦場実験のために10年に一度軍事テ ロを仕掛
け大規模戦争を勃発させ出来るだけ戦争を長期化させて莫大な利益を得るのだ。

【キチガイ世界支配層】が仕掛ける戦争によって、殺されるのは兵士であれ民間
人であれ常に一般庶民であり、【キチガイ世界支配層】は誰ひとりとし て死な
ないのだ!

【キチガイ世界支配層】はまた、10年に一度金融テロを仕掛けてバブル崩壊の大
損害を税金で補てんさせるのだ!

【キチガイ世界支配層】は、自ら仕掛けたバブルによって莫大な利益を上げる。
そしてバブルが崩壊して大損害をこうむっても金融テロを仕掛けて金融 恐慌を
勃発させ、政府と国民を脅して損害を税金で補てんさせ救済させるのだ。

【キチガイ支配層】が仕掛ける金融テロによる金融恐慌の犠牲者は、常に職や家
を失い生活を破壊された一般庶民であり、【キチガイ世界支配層】は誰 ひとり
として損害をこうむらず逆に肥え太るのだ!

▲【キチガイ世界支配層】とは誰なのか?

①ロスチャイルド国際金融マフィア

彼らユダヤ金融資本マフィアは2極対立を煽り戦争を勃発させ戦争を長期化さ
せ、敵対する双方に融資して莫大な利益を得てきた。

ロスチャイルド国際金融マフィアを完全に解体するには、世界各国で市民革命運
動をおこし市民革命政権を樹立して以下の5つの政策を実行すること だ!

1)彼らの富と力の源泉であるメガバンク・民間銀行から【信用創造特権】を剥奪
し【通帳マネー】を廃止すること。その結果世界各国の経済は、投機 経済から
実体経済に転換される。

2)金利を廃止すること。

3)民間銀行を廃止すること。すべての融資は中央銀行が現金で金利なしの手数料
で融資すること。

4)政府の国債発行を禁止すること。

5)中央銀行を国会の完全管理に置き国民化することだ。

②米英軍複合体・ネオコンと日本の安倍自公ファシスト政権と田布施マフィア

安倍晋三ファシスト&キチガイ首相とその一味が強行する【特定秘密保護法】
【集団的自衛権行使】【安保法制=戦争法制】【憲法改悪】はすべて、米 英軍複
合体・ネオコンが誘導する第三次世界大戦勃発のシナリオに忠実にそっている!

③イスラエル・シオニスト(ユダヤ教原理主義者)

イスラエルはロスチャイルド国際金融マフィアがパレスチナ人の土地を奪って建
国したユダヤ国家である。イスラエルは米英軍複合体・ネオコンと一体 化して
イスラム過激派【イスラム国】を裏で操り中東全域で戦争を仕掛けている。

④サウジアラビアやカタールなどの産油独裁王国

莫大な石油資源を独占する王族独裁政権は国内反対派を徹底的に弾圧し国民に奴
隷生活強制している。彼等はロスチャイルド国際金融マフィアと米英軍 複合
体・ネオコンとイスラエル・シオニストと一体化してイスラム過激派【イスラム
国】を裏で操り中東全域で戦争を仕掛けている。

▲これまで【キチガイ世界支配層】が10年に一度仕掛けた軍事テロ&大規模戦争
 と戦死者数

①1914-1918 軍事テロ【第一次世界大戦】

戦死者:約3,700万人

②1939-1945 軍事テロ【第二次世界大戦・ナチス・ヒットラーによるヨーロッ
パ・ソ連・北アフリカ侵略戦争】

戦死者:5,000万-8,000万人

民間人の被害者数:3800万-5500万(飢饉病気によるものは1300万?2000万)。
軍人の被害者数:2200万-2500万。捕虜としての死者数も含む。

③1941-1945 軍事テロ【昭和天皇によるアジア・太平洋侵略戦争(大東亜戦争)】

戦死者:4,000万-5,000万人

④1944年末-1945年8月 軍事テロ【米国による日本空襲】

死者数:24万-100万人(200以上の都市)

⑤1945年8月 軍事テロ【米国による広島、長崎原爆投下】

広島:約20万人(被爆後5年間)

長崎:約14万人(被爆後5年間)

⑥1950-1953 軍事テロ【朝鮮戦争】

戦死者:全体で400万人-500万人

北朝鮮側の死者250万人、韓国側は133万人大多数が一般市民

⑦1960-1975 軍事テロ【ベトナム戦争】

戦死者:820万人

南ベトナム側 335万人

北ベトナム側 478万人

米軍他:7万人

⑧1980-1988 軍事テロ【イラン・イラク戦争】

戦死者:双方で約100万人

⑨1990-1991 軍事テロ【湾岸戦争】

戦死者:10-15万人

⑩2001年9月11日 軍事テロ【ブッシュ政権による自作自演の米国同時テロ】

テロ犠牲者 2500人

⑪2001年11月- 軍事テロ【米国によるアフガニスタン侵略戦争】

戦死者:約50万人

⑫2003- 軍事テロ【米国によるイラク侵略戦争】

戦死者:約100万人

⑬2011年3月11日- 軍事テロ【地震兵器による大地震と津波による福島第一原発
核爆発】

被爆者 4000万人

⑭2013年6月- 軍事テロ【イスラム国vs米国有志連合】

戦死者:シリア内戦ですでに30万人

▲これまでに【キチガイ世界支配層】が仕掛けた主な経済・金融テロ

①1913年【FRBでっちあげ】

(Wikipediaより抜粋)

ジョージ・コーテルユー財務長官は、金融業界を保護するために、経済の安定を
維持する国家主導の十分な能力が必要であると考えた。その対策として まずオ
ルドリッチ・ヴリーランド法(1908年)でアメリカ通貨委員会を設立。1910年11
月22日、ジョージア州沿岸のジキル島にJ・ P・.モルガンが所有するジキル島ク
ラブで秘密会議が開かれFRB設立について計画が討議された。

J.P.モルガンやポール・ウォーバーグ、ジョン・ロックフェラーの後ろ盾の下
に、1913年に、ウッド ロウ・ウィルソン大統領がロバート・オーウェンとカー
ター・グラスの提出したオーウェン・グラス法に署名し、同年多くの上院議員が
休暇で不在の隙を突いて 12月23日にワシントンD.C.に駐在する連邦準備制度理
事会と12地区に分割された連邦準備銀行により構成される連邦 準備制度が成立
した。「準備」とは預金準備のことを意味する。

②1929年10月24日【ウォール街大暴落】

(Wikipediaより抜粋)

ウォール街大暴落 は、1929年に発生した株価大暴落である。その影響の広がり
や期間を考慮に入れ ればアメリカ合衆国の歴史の中でも最大級の壊滅 的な株価
大暴落であった

この株式の崩壊を表すために、「ブラックサーズデー」、続いて「ブラックフラ
イデー」、「ブラックマンデー」および「ブラックチューズデー」の4 つの段階
が通常使われている。大暴落は1日の出来事ではなかったので、この4つの段階は
すべて適切である。最初の暴落は1929年10月24日 (木曜日)に起こったが、壊
滅的な下落は28日(月曜日)と同29日(火曜日)に起こり、アメリカ合衆国と世
界に広がる前例の無い、また長期にわ たる経済不況の警鐘と始まりに急展開し
た。株価大暴落は1か月間続いた。

③1971年8月15日【ドルと金の兌換停止(ニクソン・ショック)】

(Wikipediaより抜粋)

ニクソン・ショック(ドル・ショック)とは、1971年8月15日にアメリカ合衆国
政府が、それまでの固定比率(1オンス=35ドル)によるドル 紙幣と金の兌換を
一時停止したことによる、世界経済の枠組みの大幅な変化を指す。リチャード・
ニクソン大統領(当時)がこの 政策転換を発表したことにより、ニクソンの名
を冠する。

ショックと呼ぶのは、それまで金と交換できる唯一の通貨がドルであり、それ故
にドルが基軸通貨としてIMF(国際通貨基金)を支えてきたのがブレ トン・ウッ
ズ体制であったが、ドルの金交換に応じられないほど米国の金保有量が減ったこ
とにより、戦後の金とドルを中心とした通貨体制を維持することが困難になっ
たこと、そしてこの兌換一時停止は諸外国にも事前に知らされておらず、突然の
発表で極めて大きな驚きとともに、その後世界経済に大きな影響を与えたこと
による。

④1985年9月【ブラザー合意】

(Wikipediaより抜粋)

1980年代前半にはアメリカの莫大な経常赤字により日本では輸出が急伸し、経常
黒字は著しく増大した。これにより、輸出産業を中心に好業績の企 業が相次い
だ(ハイテク景気)。当時アメリカは、財政赤字と貿易赤字という、いわゆる
「双子の赤字」を抱えており、日欧諸国はアメリカによりもたらされる経常黒
字が物価上昇圧力になっているという指摘があった。これらの世界経済不均衡を
是正するための効果的な手段としてドル安への誘導がな されたという指摘があ
る。ドル安にすれば米国の貿易赤字(とりわけ対日貿易赤字)が目減りすると期
待された。

当時の内閣総理大臣・中曽根康弘、大蔵大臣・竹下登、日銀総裁・澄田智らに
よって決断されたこの政策は、日本がアメリカの赤字解消のための為替操 作を
容認した対米妥協策との解釈が一般的である。

⑤2008年9月15日【リーマンブラザース破綻とリーマン・ショック】

(Wikipediaより抜粋)

サブプライムローンの高いリスクを背負うことで事業を拡大させたリーマンで
あったが、それに潜在していたリスクは最終的にはリーマンそのものを破 滅さ
せる原因ともなった。住宅バブルが崩壊し、ローンの焦げ付きが深刻化したので
ある。 2008年3月に大手証券会社で財務基盤に問題はないと繰り返し発表してき
たベアー・スターンズが事実上破綻(JPモルガン・チェースによる救済買収)し
た際に、株価が2日間で一時54%以上暴落した。財務基盤が盤石であったはずの
リーマン・ブラザーズの流動性も心配される事態とまでなったが、そ の後、FRB
による証券会社への窓口貸出アクセス等の報道により株価は落着きを取り戻した
かに見えた。しかし、サブプライムローン(サブプライム 住宅ローン危機)問
題での損失処理を要因として、同年9月には6?8月期の純損失が39億ドルに上り、
赤字決算となる見通しを公表。発表直後に株 価は4ドル台にまで急落した。最終
的にリーマンは負債総額にして約64兆円という史上最大の倒産劇へと至り、リー
マン・ショックとして世界的な金 融危機を招く事になる。

⑥2013年3月-【アベノミックス】

ロスチャイルド国際金融マフィアの指令で日本国民の資産略奪のために安倍晋三
首相と黒田日銀総裁が仕掛けたのが【アベノミックス】という経済金融 テロだ。

大規模な財政出動(100兆円?)と異次元の金融緩和(350兆円)によって莫大な日本
国民の資産がロスチャイルド国際金融マフィア支配下のメガ バンクと投資銀行
に提供され投機資金として世界中に流れた。






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