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DATE: CATEGORY:杉並からの情報発信です
『ネットデモ#検察庁法改正案に抗議します』のツイッター賛同投稿が24時間で490万件を超え世界ランキング第二位となった(2020510日時点)


【画像2】安倍晋三の目的は63歳定年を2年延長して『官邸の守護神』黒川広務東京高検検事長(63)を次期検事総長に任命して『すべての権力犯罪』を隠ぺいするため。



黒川




今回の『490万人ネットデモ』と従来の『実物デモ』とを比べると以下の点で『ネットデモ』は画期的である。

1.
手軽に参加できること。

2.
『実物デモ』では不可能な数の『賛同者』を短期間で獲得できること。

3.
『賛同者』全員のコメントをネットで共有できること。

4.
日本語だけでなく各国語で発信すれば世界規模の『賛同者』が得られること。

我々が『ネットデモ』と『実物デモ』をうまく組織すれば来年10月に予想される戦後初めての『衆議院任期満総選挙』で『安倍晋三自公独裁政権』を『打倒』して日本で初めて『市民革命政権』を『樹立』できる!

そのために私が考える『ポイント』は以下の通りです。

1.
今回の『#検察庁法案改正案に抗議します』のように『ツイッター・ハッシュタグ』を使った『抗議デモ』や『賛同デモ』は、従来の『実物デモ』と比べると手軽に参加できるため短時間に飛躍的な『賛同者』を獲得できるメリットがある。

2.
今回の『#検察庁法案改正案に抗議します』は日本語だけの発信したため『賛同者』は490万人の日本人だけだったが、今後英語をはじめ世界各国語で発信すれば、文字通り世界規模で『賛同者』を集めることが可能となる。

3.
なぜ世界規模で『賛同者』を集める必要があるのか?

それは、世界各国の国民は日本の国民と同じ『深刻な問題』を数多く抱えており日本一国だけでは解決できない『世界共通の問題』だからである。

4.
課題別の無数の『ネットデモ』を組織する必要がある。

5.
課題別の無数の『ネットデモ』を『安倍晋三自公独裁政権打倒・ネットデモ』へと『集約』する必要がある。

6.
『安倍晋三自公独裁政権打倒』の『ネットデモ』と『実物デモ』を組織して、来年(2021)10月に戦後初めて行われる可能性の高い『衆議院任期満期総選挙』において『安倍晋三自公独裁政権』を打倒して日本で初めての『市民革命政権』を樹立できる。

7.
そのためには『安倍晋三自公独裁政権・打倒』を『明確』に宣言する『100%純粋野党統一戦線』を早急に結成すること。

8.
その中核となる政党は、山本太郎代表の『れいわ新選組』と志位委員長の『日本共産党』である。

9.
さらに『安倍晋三自公独裁政権打倒』の『ネットデモ』と『実物デモ』が拡大することで、現在の『立憲民主党』と『国民民主党』の中から『自民別動隊である現執行部』に反旗を翻して『100%純粋野党統一戦線』に合流する国会議員が多数出てくる。

10.
そのうえで『ネットデモ』と『実物デモ』の賛同者と『100%純粋野党政党』が一緒になって『安倍晋三自公独裁政権打倒・100%純粋野党統一戦線』を結成して『市民革命子政権公約』を発表する。

*
『市民革命政権公約』の具体案はNo2で説明します!

11.
来年(2021)10月に戦後初めて行われる可能性の高い『衆議院任期満期総選挙』において、山本太郎を首相候補とする『安倍晋三自公独裁政権打倒・100%純粋野党統一戦線』が『市民革命政権公約』を掲げて選挙戦を戦い『3000万票』を獲得して戦後初めて『市民革命政権』を樹立する。

(No1
おわり)

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【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive
情報発信者 山崎康彦
メール:yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp
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(加筆訂正版)(つづきNo2)市民革命政権の政権公約のたたき台として『いまの日本に必要なのことは何か?』


*加筆訂正した箇所にはNew!が付いています!

1.1%の富裕層の幸福ではなく99%の一般庶民の幸福。

2.大企業の繁栄ではなく中小零細企業と個人の繁栄。

3.経済成長社会ではなく格差のない平等社会。

New!4.デフレ脱却ではなく投機経済の解体して低成長安定経済にする。

5.超金融資本主義社会ではなく共有・共生人間資本主義社会。

6.一般庶民の犯罪が大犯罪として摘発され政治家や官僚や大企業経営者の大犯罪が見逃される社会ではなく、政治家や官僚
や大企業経営者による権力犯罪が厳しく追及され処罰される社会。

7.日本国憲法99条の公務員の憲法順守義務が有名無実になっている社会ではなく、罰則を設け全ての公務員に憲法順守義務を徹底させる社会。


8.平均年収750万円の正規社員と平均年収170万円の非正規社員の差別社会ではなく、同一労働・同一賃金、同一労働・同一保障の大原則を義務化してすべての労働者を正規社員にする社会。


9.国会議員一人当たり年間4000万円以上の報酬とさまざまな議員特権が与えられている社会ではなく、国会議員の年収上限を労働者の平均年収の3倍以内に制限し議員特権を廃止すこと。


10.平均年収750万円と公務員特権を享受する公務員天国ではなく、公務員の平均年収を国民平均年収と同額にして年収上限を労働者の平均年収の3倍以内に制限し公務員特権を廃止すること。


11.大企業経営者の年収が非正規労働者の500倍にもなる不平等社会ではなく、民間企業経営者の年収上限を労働者の平均年収の10倍以内に制限する。


12.民間銀行と日銀と政府が信用創造特権を独占して巨大な投機資金を生みだす金融経済が支配する社会ではなく、民間銀行と日銀と政府の信用創造特権をはく奪して価値を生む実物経済が主役の社会に転換すること。


13.戦争ではなく平和。

14.徴兵制と軍法会議で戦争に駆り出される従順な若者ではなく、徴兵を拒否し他国民を殺すことを拒否し平和を希求する勇気ある若者の社会。


15.政府の命令に従って子供や孫を戦争に送り出す親ではなく、戦争で他国民を殺すことを拒否する勇気ある子供や孫を守る親。


16.天皇や軍人や政治家や官僚が主役の天皇制軍事独裁社会ではなく、人間の尊厳と個人の自由と基本的人権が尊重される平和な社会。


17.原子力エネルギーではなく自然エネルギー。

18.戦争マフィアや金融マフィアや原発マフィアが繁栄する社会ではなく、平和で放射能被ばくがなく国の借金のない社会。


19.除染後に福島住民を帰還させることではなく、島県民200万人を県外に集団移住させ生活再建費用を全額国が補償すること。


20.メルトダウンした福島第一原発の核燃料をそのままにして忘れることではなく、メルトダウンした福島第一原発の核燃料を国の責任で完全に封じ込めること。


21,アベノミックスで日銀が増刷した350兆円を金融経済に使うのではなく、価値を生む実体経済と国民福祉に使うこと。


22.独占・独裁ではなく共有・共存。

23.利権・特権を求める強欲な人ではなく、利権・特権を拒否するフツーの人。

24.命を惜しみ名声や地位や金を求める強欲な人ではなく、命もいらず名もいらず官位も金もいらぬ始末に困る人(西郷隆盛の言葉)。


25.政府や大手マスコミの大本営報道を盲目的に信じる人ではなく、自分の頭で考え真実・事実を追及する賢明な人。


26.権力にひざまずく従順な羊ではなく、権力に異議申し立てをする怒れる狼。

27.ファシスト政権の権力乱用を黙殺する人ではなく、ファシスト政権の権力乱用を許さず断固戦う人。


28.自己の利益のために他人をだまし利用する人ではなく、社会正義のために自己犠牲できる人。


29.アメリカの植民地日本ではなく、永世中立独立国日本。

30.国民に知らせず毎年日米安保条約を自動延長する植民地政府ではなく、日米安保条約第10条に基づいて破棄する独立国政府。


31.政府や支配層に支配・搾取されっぱなしの愚民ではなく、政府や官僚や財界や大手マスコミに騙されない賢明な市民。


32.形ばかりの議会制民主主義と偽装された主権在民社会ではなく、真の民主主義と本物の主権在民社会。

                                   
33.憲法違反の巨大カルト宗教団体(創価学会)の宗教支配ではなく、カルト宗教の免税特権を廃止し洗脳活動と政治活動を禁止して政教完全分離の社会。


34.アベノミックスではなくアベノサイバン(安倍の裁判)

35.サイコパス(人格破壊者)のファシスト首相(安倍晋三)ではなく、真の民主主義と本物の主権在民社会を実現する利権・特権を拒否するまともな首相。


36.民意を反映しない選挙制度=小選挙区比例代表制ではなく、一票の格差をゼロにし特定の団体や特定地域の個別利益を代表にしない選挙制度=大選挙区1区比例代表制。


37.日本国民の利益よりも米国支配層の利益を優先させる売国政治家や売国官僚や売国御用学者が跋扈する社会ではなく、『世界がぜんたい幸福にならないうちは個人の幸福はあり得ない』(宮沢賢治の言葉)と考える利権・特権を拒否するフツーの市民。


38【憲法の番人】の職務を放棄し安倍晋三自公政権による憲法破壊策動に一切抵抗せず黙認しているに最高裁判所ではなく、最高裁判所の上位に位置し違憲訴訟を専門に扱う独立した憲法裁判所の創設。


39.政治家や官僚や大企業経営者による大犯罪を見逃し一般庶民の小犯罪をあたかも大罪として摘発する最高検察庁ではなく、最高検察庁の上位に位置し政治家や官僚や大企業経営者や大手マスコミによる権力犯罪を専門に摘発する独立検察官制度。


40.最高裁事務総局の昇進と転勤により完全支配されるヒラメ裁判官ではなく、時の権力に影響されず憲法と法と良心に忠実な公正な裁判官。


41.内閣と国会と司法を内閣総理大臣一人が支配し内閣総理大臣による独裁国家ではなく、日本国憲法第41条『国会は国権の最高機関』の規定に従い衆議院の解散権は首相ではなく衆議院自体が持津ことを明確にするために首相の衆議院解散を禁止すること。


42.象徴天皇制という名の天皇制を廃止し、日本国憲法第14条『法の下の平等』をすべての国民に保障すること。


43.国の最高法規である日本国憲法の条文を知らずに公的任務に就く政治家と公務員ではなく、『日本国憲法認定試験制度』を創設して全ての政治家と国家公務員と地方公務員と準公務員に中級以上の資格を取得する義務を課すこと。


44.国の最高法規である日本国憲法の条文を知らずに投票する国民ではなく、『日本国憲法認定試験制度』を創設して全ての有権者に初級以上の資格取得を義務化すること。


45.電子投票装置や電子読み取り機械のソフトを不正に改悪し選挙の開票結果を恣意的に変更する選挙不正行為の横行をなくすために、すべての選挙の開票はいくら時間がかかろうが衆人環視の元手作業で実施すること。


46.政党助成金制度を廃止し、企業、官庁、宗教組織、労働組合などの組織選挙を禁止し、すべての立候補供託金を廃止し、議員の世襲を禁止し、企業や団体からの献金を禁止すること。


New!47.総選挙で衆議院の議席の過半数を獲得した政党の代表者が内閣総理大臣に就任する院内閣制を廃止し行政のトップは国民が直接選挙で選ぶ大統領制にすること。


New!48.三つの国権(国会、内閣、最高裁)を完全に分離独立させる『三権分立の原則』を憲法に明記すること。


New!49.最高裁長官と最高裁判事の任命は4年に一度国民が直接選挙で選ぶ『公選制』にすること。


New!50.すべての選挙は投票率が50%に満たない場合は無効とし『再選挙』を行うこと。


New!51.日本国憲法第41条『国会は国権の最高機関であり国の唯一の立法機関である』を忠実に実行すること。


New!52.『国民投票』など国民が直接政治にかかわることのできる『直接民主主義制度』を導入すること。(モデルはスイスの『国民イニシアテイブ制度』)


New!53.中央政府が権力を独占する『中央集権国家』ではなく地方政府が大幅な自治権を持つ『地方分権・連邦制国家』にすること。(モデルはドイツの地方分権制度)


New!54。国の経済の中心は価値を生みだす『実体(実物)経済』として価値を生まない『金融経済』への課税(5%の金融商品取引税)で『新たな税収』を確保して『縮小』すること。

(補足説明)現在日本の『実体経済規模』はGDP(国内総生産)に相当する約520兆円である。現在日本の『金融経済規模』は株や債券や商品先物やFXやデリバテイブなどの金融商品の取引総額約1京円(10000兆円)で『実体経済』の約20倍である。『金融経済』に『5%の金融商品取引税』を課税すると約500兆円の『新たな税収』が生まれる。


New!56.すべての国民に最低限の文化的かつ衛生的な生活を保障する『ベーシックインカム(最低生活給付金)制度)』を導入しその財源は『5%の金融商品取引税)』とする。(月20万円、年240万円)


New!57.『実体経済』への課税である『消費税』は廃止する。(消費税10%で約20兆円)


New!58.子供の貧困をなくすため18歳以下のすべての子供に『子供給付金』を支給する。

(月5万円)

New!59.保育園から大学院まで教育はすべて『無償』とする。(GDPの6%=)

New!59.義務教育を中学から高校までとする。

New!60.以下の『五つの信用創造特権』を廃止する。

1.日銀を国有化し独占する『貨幣発行権』を廃止し、すべての権限を『国会(衆議院)』に移管して『貨幣発行権』を『実体経済』のみに使い『金融経済』には使わない。


2.政』が独占する『国債発行権』を廃止し『国の借金』をゼロにする。現在積みあがった『国の借金1150兆円』は元本と利子の返済を停止し衆議院に『「国の借金」特別調査委員会』を設置しすべての責任者の責任を追及する。


3.民間銀行が独占する『無(預金者の預金)からカネを生み出す詐欺システム=準備預金制度』を廃止し日銀がすべての金融サービスを『無利子・低額手数料』で行う。


4.政治家と官僚と銀行と大企業の財布である日本独特の二重帳簿『特別会計』を全廃し『一般会計』に統合する。『特別会計』を原資とするすべての官製法人(特殊法人、公益法人など)を廃止し『官製経済』を解体する。


5.銀行と金持ちが永遠に肥え太る『金利』を廃止する。

New!61.資産10億円以上の個人富裕層に『富裕税』を課税する。

New!62.所得税と法人税に最高税率75%の『累進課税』を導入する。

(No2おわり)
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(つづきNo2)私の主張『新型コロナウイルスは米軍が製造し武漢に持ち込んだ生物兵器』を裏付ける新たな二つの『事実』が出てきた!

 

 

▲一つ目の事実は、本日付け(2020.04.17)の長周新聞の記事『世界がキューバ医療を手本にするわけ、吉田太郎氏の著書から学ぶ』が紹介しているように、米国はキューバを政権攻撃のために『テング熱』をはじめとする何種類もの『生物兵器』を使用したという事実である。

 

 

米国(ドナルド・レーガン大統領)は、キューバのカストロ政権を攻撃するために19815-10月に『生物兵器=デング熱ウイルス』をばらまき大流行させて34万人を感染させ158人を殺した『歴史的事実』があるのだ。

 

 

長周新聞の該当記事の中で米国がキューバ攻撃のために『生物兵器』を使用した事実を記した箇所を下記に転載します。

 

__________________________________

 

『世界がキューバ医療を手本にするわけ』吉田太郎氏の著書から学ぶ

 

2020417日 長周新聞

 

https://www.chosyu-journal.jp/kokusai/16516

___________________

 

(記事転載はじめ)

 

1.米国が仕掛けたデング熱 6週間で治療薬

 

キューバの医療については乳幼児死亡率はアメリカ以下、平均寿命は先進国並み、医療費はすべて無料、全国を網羅する予防医療などで知られる。それとともに今注目されるのは、吉田氏がキューバの先端医療の水準の高さを紹介するなかで、その飛躍をとげるきっかけとなったのが、アメリカがしかけたバイオテロで34万人がデング熱に感染したという不幸なできごとであったことを強調していることである。

 

 

2.1981年の5月から10月にかけてキューバでは、突然デング熱が大流行し、ピーク時には毎日1万件もの患者が出る事態となった。政府はまず、防除薬剤マラチオン液を緊急輸入し、媒介蚊の駆除作戦を開始した。だが病床が足りなくなり、寄宿舎のある多くの学校を隔離病棟にあてて感染防止に努めた。しかし、それにもかかわらず1万312人が重症の出血性デング熱に冒され158人が犠牲になった。そのうち101人が子どもだった。

 

 

(注山崎)19815-10月にキューバで突然『テング熱』が大流行した時の米国大統領はドナルド・レーガン(任期1981.1.20-1989.1.20)である。

 

 

.カストロは1981年の革命記念日で「この病気がCIAによって国内に持ち込まれた疑いがあり、殺虫剤の輸出を米国に求めたが拒否された」と演説した。アメリカの関与を疑わせたのは、デング熱の病原体が東南アジア由来のウイルスタイプで、しかも蚊が媒介するから発生源があるはずなのにハバナ、シエンフエゴス、カマグエイの3カ所で、約300㌔も離れて同時多発的に発生したことであった。感染症専門家のグスタポ・クリ博士は、デング熱を遺伝学的に調べ、ニューギニア産であることを突き止めた。

 

 

4.3年後の1984年にニューヨークでキューバ外交官を殺害したテロリストグループ「オメガ7」のリーダー(アメリカ亡命のキューバ人)が逮捕された。その公判過程で、バイオテロをしかけるつもりで「数種の細菌を持ち込む任務を持ってキューバを訪れたことがある」「ソ連軍に使われるはずだったが、キューバに使われてしまった」と口を滑らせたことから、デング熱を持ち込んだことが発覚した。

 

 

5.また、2000年代に入りアメリカの機密文書の解禁によって、米陸軍が1956年と58年にジョージア州、フロリダ州で特別に飼育した蚊の群れを放ち、生物兵器になるかどうかの研究をしていたことが暴露された。この実験で使われたのはデング熱を媒介するネッタイシマカだった。

 

 

6.キューバはデング熱以外にも次のようなバイオテロをアメリカから受けてきたと主張している。

 

 

1962年 ニューカッスル病(鶏の病気)

1971年 アフリカブタコレラ

1979年 さとうきび錆病、タバコ青黴病

1980年 タバコ青黴病

1981年 急性出血性結膜炎

1996年 ミナミキイロアザミウマ(農業害虫)

 

(記事転載おわり)

__________________________

 

▲二つ目の事実は、『新型コロナウイルス』は201912月に中国武漢市で「原因不明のウイルス性肺炎」として最初の症例が確認されたことになっているが、それ以前の昨年10月末に武漢で開催された『世界軍人オリンピック』に参加した米軍選手団369人の内5人が「輸入伝染病」に感染して武漢の病院で隔離治療を受けていたという事実である。

 

 

この事実は、下記に全文を転載するWEBサイト『Business

Insider』の2020326日付け記事『「米軍ウイルス持ち込み」の根拠は?新型コロナウイルス感染源めぐる米中舌戦』の中で紹介されている。

 

 

更にこの記事は、米疾病対策センター(CDC)のロバート・レッドフィールド所長が2020311日の米下院証言で「インフルエンザウイルスによる死亡と診断された人のうち実はコロナウイルス感染が原因だったケースがあった」との証言も紹介している。

 

 

これら二つの事実は一体何を意味するのか?

 

それは、『原因不明のウイルス性肺炎=新型コロナウイルス』は、201912月に中国武漢市で最初に感染例が発見される以前に、米国内で米軍兵士と民間人に感染者が出ていたという事実であり、このことは『新型コロナウイルス』の発生源は『中国ではなく米国である』可能性が高いということでなのだ。

 

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【関連記事】

 

▲「米軍ウイルス持ち込み」の根拠は?新型コロナウイルス感染源めぐる米中舌戦

 

岡田充 共同通信客員論説委員

 

2020.03.26 Business Insider

 

https://www.businessinsider.jp/post-209937

_______________________________

 

(記事転載はじめ)

 

(写真)201910月末に武漢で行われた軍人オリンピックの開会式の様子。

 

新型コロナウイルス「COVID-19」の発生源をめぐる米中「舌戦」が止まらない。

 

トランプ米大統領や高官が「チャイニーズ・ウイルス」「武漢ウイルス」と呼ぶと、中国外務省高官は、「米軍が武漢に持ち込んだかもしれない」とツイート。「中国が責任回避している」と批判する論調が目立つが、中国側の主張は全く根拠のない主張なのか。

 

 

発生源論争の根拠と狙いをまとめた。

 

武漢の「軍人オリンピック」

 

「感染源は分かりません。だが、201910月末に湖北省武漢で行われた世界軍人オリンピックに参加した米軍軍人5人が、原因不明の伝染病にかかり、武漢で治療を受けたのが(米軍持ち込み説の)根拠の一つかもしれません」

 

 

こう主張するのは、現代中国が専門の矢吹晋・横浜市立大名誉教授。319日、参議院議員会館で開かれたコロナウイルスに関する緊急シンポジウム(主催・国際アジア共同体学会)で、「米軍持ち込み説」についてこう述べた。

 

 

手袋を着用する米軍人

 

ウイルスが「中国の生物化学兵器施設でゲノム加工によってできた生物兵器」とする「陰謀論」をランセット論文は否定する。

 

 

日米など西側SNSでは、中国が武漢を封鎖した2月末ごろから、ウイルスが「中国の生物化学兵器施設でゲノム加工によってできた生物兵器」とする「陰謀論」が飛び交った。

 

 

矢吹氏はまず、この陰謀論に対して英医学専門誌「ランセット」(124日付)に掲載された中国の専門家の論文などを紹介した。その内容は、

 

 

・ウイルスの遺伝情報(ゲノム)分析の結果、ウイルスが 「ゲノム加工、ゲノム操作

」によってできた生物兵器とする「陰謀論」に根拠はない。

 

・世界保健機関(WHO)の「グローバルデータベース」に、212日までに報告された93種のウイルスのゲノム分析の結果、武漢から広がったウイルスは「他地域から伝えられ拡散したもので、海鮮市場は発生源ではない」と主張した。

 

 

中国側は「陰謀論」を否定し、さらに発生源も「海鮮市場ではない」と否定している。

米インフル患者が既に感染という説

 

(写真)シアトルのドライブスルーでインフルエンザとCOVID2019の検査をする看護師。

 

 

矢吹氏はこの2点を踏まえた上で、「米軍持ち込み説」の根拠を説明した。

 

1に挙げたのは、エボラウイルスなど細菌研究をする米メリーランド州フォート・デトリックの米陸軍研究機関「細菌・生物兵器研究所」が20197月、汚染水漏れを起こし閉鎖された事例。ニューヨーク・タイムズ(85日付)は汚染水漏れによる健康被害は報告されていないと伝えたが、一方で「同研究所で働いていた研究者は、2001年上院議員らに送り付けられた『炭疽菌事件』で、炭疽菌を送った疑いがもたれ、2008年に自殺している」と書いた。

 

 

2は、2019年冬からアメリカで猛威を振るっているインフルエンザ感染者が3月中旬までに3400万人にのぼり、2万人近くが死亡した事例。矢吹氏は患者の中に、新型コロナウイルスに既に感染していた患者がいたと指摘した。

 

 

これについては、米疾病対策センター(CDC)のロバート・レッドフィールド所長が311日の米下院証言で、「インフルエンザウイルスによる死亡と診断された人のうち、実はコロナウイルス感染が原因だったケースがあった」と証言している。

 

 

(写真)軍人オリンピック開会式での様子。

 

そして第3が、「世界軍人オリンピック」に参加した5人のアメリカ選手が「輸入伝染病」に感染し、武漢の病院で隔離治療を受けていた事例。武漢市の党機関紙「長江日報」は2019117日、米軍人2人が退院した様子を写真付きで報道している。

 

 

「世界軍人オリンピック」は、19959月ローマで第1回大会が開かれてから4年ごとに世界で開かれ、武漢大会は第7回。世界109カ国・地域から9300人余りの軍人が参加。アメリカからも369人が参加した。

 

 

ただ矢吹氏は、「米兵士が意図的にウイルスを持ち込んだわけではない」とみる。

米兵のゲノム分析の可能性

 

矢吹氏は、この3つがどのように関連しているかを明らかにしていない。「細菌・生物兵器研究所」の汚染水漏れが、アメリカでの肺炎や新型コロナウイルスの感染拡大につながった証拠もない。

 

 

ただ外務省高官の趙立堅・新聞局副局長が「米軍が持ち込んだ可能性」に言及した以上、それは単なる「個人的見解」ではない。趙氏が上部の「お墨付き」を得て書いているのは間違いない。

 

 

矢吹氏は、

「米軍兵士らのウイルスのゲノム分析から、中国側はコロナウイルス感染の証拠を握っているのでは」とみる。だがそれが、武漢での爆発的感染につながる「決定的証拠」かどうかを明らかにする材料はない。

 

中国側がそうした証拠を明らかにしない理由について、矢吹氏はこう説明する。

 

「アメリカだけでなく中国も細菌・生物兵器の研究をしています。詳細を明かせば、能力を相手側に知られる結果になるから、手の内は明かせません」

 

 

(記事転載おわり)

_________________________

 

(No2おわり)

 

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私は7年間定期購読してきたフランスの調査報道ネット新聞『メディアパール』の購読を中止した!

 

 

なぜならば『メディアパール』は私が2020318日投稿したブログ記事を『ウソ情報』と一方的に断定して『非公開』にしたからである。

 

 

『メディアパール』は2020330日付けのメールで『非公開』を私に通知していたが、私はつい最近までこのメールに気が付かず『非公開』を知らなかった。

 

 

これが『メディアパール』が2020330日に送ってきたメールである。

_____________________________

 

30 mars 2020 Par Le Club Mediapart

 

Bonjour,

 

Nous avons ete conduits a depublier votre billet ""Le nouveau

coronavirus" n'est pas un virus naturel mais une arme biologique"!" que

vous avez redige, au motif du non respect de notre charte de

participation, a laquelle vous avez adhere en vous abonnant a Mediapart.

 

私たちはあなたが投稿した記事『新型ウイルスは自然発生ではなく生物兵器だ』を非公開にしました。その理由は、あなたが購読している『メデイアパール』の『憲章』に違反しているからです。

 

 

En particulier, je vous rappelle que notre charte, et la legislation en

vigueur, proscrivent toutes "fausses nouvelles"

 

特に我々の憲章と現行の法律はすべての『ウソ情報』を禁じていることをお知らせします。

 

 

En vous souhaitant bonne reception.

 

Cordialement,

_____________________________

 

私は『メディアパール』は既存の大手メディアと違って『世界支配階級=ロスチャイルド国際金融マフィア』によって隠された真実・事実を追及するまともなメデイアと長年思っていたが、それは間違っていたのだ。

 

 

以下に『メディアパール』に『ウソ情報』と断定され『非公開』にされた私の投稿記事の全文を再掲します。

 

 

■現在世界中に感染拡大を引き起こしている『新型コロナウイルス』は『自然発生ウイルス』ではなく『中国攻撃』と『地球人口半減』目的に開発された『生物兵器』である!(No1)

 

2020.03.19 ブログ『杉並からの情報発信です』

 

https://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/620a6076c5664d71ddae293c269e8016

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昨年(2019)12月に中国・武漢市で発生した『新型コロナウイルス』は『世界支配階級=ロスチャイルド金融マフィア』が秘密結社『イルミナティ』に数十年前に策定させた『地球人口削減計画』実行のために中国にばらまいた『生物兵器』である。

 

 

▲なぜこのように断定できるのか?

 

なぜならば。20056月にロンドンのシテイで開かれた『イルミナティ秘密会議』に招待された英国高官が『プロジェクト・アヴァロン』のビル・ライヤンにこの秘密会議で実際に話されたことすべてを暴露したからである。

 

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(情報ソース)

 

YouTube】アングロサクソン・ミッション

 

14/07/2010 AlphaZebra

 

https://www.youtube.com/watch?v=_o8hYXBPFn8

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▲英国高官が暴露した『会議の内容』のまとめ。

 

1.この人物はイギリス人で長年軍に勤務し退役後はロンドンのシティで非常に高い地位についていた。

 

 

2.この人物は20056月のある日ロンドンのシティで開かれた会議に招待されて参加した。

 

 

3.ロンドンのシティはロンドンの中心にある経済独立地区でロンドンだけでなく世界の経済システムの中心である。

 

 

4.この人物は『上級メーソン』と同席する多くの会議に出席していたがその多くは興味深いながらもお決まりの経済会議だった。

 

 

5.しかし20056月の会議はいつもの経済会議だと思い出席したがふだんとは違うものだった。

 

 

6.この人物は何が行われているのかわからず本当の意味で会議には参加していなかった。いわばこっそり観察するような状況でそこにいたのです。

 

 

7.そこにいたにはは2530人の『上級メーソン』だった。有名な政治家や警察本部長、教会代表者たち、軍の幹部たちがいた。

 

 

8.彼らが話し合っていたのはあきらかにかなり前に計画されたある計画についてだった。彼らは状況の進み具合や計画通りに進んでいるかどうか討論していた。

 

 

9.最初に彼が聞いたのは、イスラエルはすぐにでもイランを攻撃するような準備はまだできていないようだと話し合っていたことだった。

 

 

10.20056月の時点で彼らはある種の時系列によって計画されたことがスケジュール通りに展開していないのはどうしたことかと懸念していた。

 

 

11.彼らは中国について話し始めました。中国が軍事力、経済力ともにいかにすばやく力をつけて来ているか、そして日本がやるべきことをやっていない、つまり中国の経済システムに干渉することになっていたのにやっていないと話していた。

 

 

12.他にそこで話し合われていたこととしては、例えば、やがて来る金融崩壊、富の中央集権化など、すべて私たちが200810月から始まるのを目の当たりにしたようなことだった。

 

 

13.彼はさらに聞き進んで何が起こっているのか本当にわかった時は極度の衝撃を受けた。

 

 

14.イスラエルのイラン攻撃で始まります。今はまだ起こっていませんが。このことを起こそうとしている勢力がある、という兆候はたくさんあります。

 

 

15.その計画はイランまたは中国に報復するよう誘発します。彼は軍関係者ですので個人的にイランが中国から内密に核兵器を供給されていると信じています。

 

 

16.計画ではイランが通常兵器で動きが取れなくなった時イランか中国が報復すること。その時点で中東で限定的な核攻撃のやりとりがあり、その後停戦になる。

 

 

17.そしてこの間に他のことも仕掛けられていく。欧米諸国の多くで国民を厳重に管理する戒厳令のようなものが設置されつつあるのです。つまり軍や警察以外の治安部隊、警護隊などへの権限が強化されているのです。

 

 

18.そして次に中国で生物兵器がばら撒かれます。中国の国民を遺伝子的に標的にしたインフルエンザのようなウィルスを撒くつもりです。

 

 

19.会議に出ていた人々は「中国が風邪を引くんだよ」と言いこの生物兵器が中国国民に大打撃を与えることについて笑っていた

 

 

20.中東での限定的な核戦争があり世界的な伝染病が世界中を一掃しはっきりわかるくらい多くの人が死ぬことになる。欧米諸国で人々がパニックになるので全体主義的軍隊による厳重な警備体制が敷かれる。

 

 

21.彼によれば、その後本当の戦争が始まるということです。「第三次世界大戦」とも呼ばれるようなものがもっと大量の核攻撃を伴って始まる。

 

 

22. これら一連の出来事は50%の地球人口を削減する『人口削減』のためである。

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(おわり)

 

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情報発信者 山崎康彦

メール:yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp

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■安倍晋三の叔父・佐藤栄作首相は1964年12月無差別空爆と原爆投下で日本国民130万人を殺した『極悪戦争犯罪人』カーチス・ルメイ米空軍大将に『勲一等旭日大綬章』を与えた。

佐藤栄作首相は防衛庁長官小泉純也(小泉純一元首相の実父、小泉新進次郎の祖父)と外務大臣椎名悦三郎の推薦という形をとって、米空軍大将に大出世したカーチス・ルメイに最高の勲章を与えた。

【画像1】カーチス・ルメイと1964年12月4日付けの新聞記事



▲『極悪戦争犯罪人』カーチス・ルメイ

当時米第21爆撃集団司令官だったカーチス・ルメイは、対日戦争の中で二つの重大な戦争犯罪を犯した。

一つは、1944年3月から1945年8月までの間日本の約200の都市を絨毯爆撃して日本国民100万人以上を殺した戦争犯罪である。

二つ目は、1944年8月6日に広島、8月9日に長崎に世界で初めて人間に対して原爆を投下し両都市の住民30万人以上を殺した戦争犯罪である。

▲2020年4月安倍晋三首相は『新型コロナウイルスパンデミック』を仕掛け『このままでは3300万人が死ぬ』と脅かして『全人類ワクチン接種による世界支配』をもくろむ『イルミナティ工作員=現代のヒットラー』ビル・ゲイツに同じ『勲一等旭日大綬章』を与えた。

【画像2】『イルミナティ工作員』ビル・ゲイツ


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【該当記事】

▲「日本には革新の精神」 旭日大綬章のゲイツ氏

2020年04月29日 時事通信

https://www.jiji.com/jc/article?k=2020042900175&g=int

旭日大綬章を受章したビル・ゲイツ氏(64)は、共同議長を務める慈善団体「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」を通じて、「日本に感謝する」などとコメントを寄せた。同氏は、自ら創業したマイクロソフトの経営を退き、世界の保健問題に取り組んでおり、日本の政府や民間企業とも協調してきた。

ゲイツ氏は、日本の医療研究者らが「財団と協力し、命にかかわる病気と闘うための新しい技術を開発してきた」と指摘。新型コロナウイルスの感染拡大を念頭に、「その革新の精神こそ人類がこのパンデミック(世界的流行)に打ち勝つことができると確信する理由だ」と強調した。

財団は、新型コロナ対策のため、2億5000万ドル(約270億円)以上を拠出している。ゲイツ氏は、2015年の講演で「今後数十年で1000万人以上を死亡させる可能性があるのは、戦争ではなく、感染力の高いウイルスだろう」と予測。早くから感染症対策の必要性を訴えていた。
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▲ビル・ゲイツは『現代のヒットラー』である!

(1)ヒットラーとビルゲ・イツの共通点

二人とも自分は『人類の救世主』と信じ込んでいる。

二人とも『世界支配』を最終目標にしている。

二人の『世界支配の手法』は同じである。

(2)ヒットラーの『世界支配』の手法

1.『優生思想』による『人口削減』

ユダヤ人、精神・肉体障害者、共産主義者、リベラリスト、少数民族など選民であるアーリア人以外の『非アーリア人』を大量に殺害した。

2.カルト宗教『ヒットラー教』による『国民洗脳支配』

3.『ロスチャイルド国際金融マフィアの資金援助』による『ドイツ・奇跡の復興』

4.秘密警察による『恐怖支配』

5.軍隊による『世界支配』

(3)ビル・ゲイツの『世界支配』の手法

1.『優生思想』による『人口削減』

『TEDトーク』での発言「子供たちに予防接種の本当に良い仕事をするならば、世界人口を10%から15%減らすことができる」

2.コンピューターによる『デジタル国民支配』

3.『ロスチャイルド国際金融マフィアの資金援助』による『マイクロソフトの成功』と『ゲイツ財団のカネ』による『政府、国際機関、政治家、官僚、学者、メデイアの買収』

4.ウイルス・感染パンデミックによる『恐怖支配』

ビル・ゲイツは『TEDトーク』や『イベント201』で『もしも新型ウイルスが今発生したら全世界で3300万人が死亡する』と恐怖を煽った!

5.ウイルス・ワクチンによる『世界支配』

ビル・ゲイツは、全世界70億人への(強制)ワクチン(未検査コロナウイルスワクチン)の接種を提案している。

▲なぜ今回安倍晋三はビル・ゲイツに『勲一等旭日大綬章』を与えたのか?

それは偶然ではない!

『ロスチャイルド国際金融マフィア・イルミナティ』が『工作員安倍晋三』に直接命令して『世論誘導目的の宣伝工作』を実行させたのである。

なぜならばビル・ゲイツの評判があまりにも悪く彼のイメージをアップする必要があったからである!

ビル・ゲイツはこれまで『慈善活動家』として『ビル&ミランダ・ゲイツ財団』の資金数百億ドルを開発途上国を中心に『援助』してきたが、資金援助の『本当の目的』が何かがバレバレになって来たからである。

すなわちビル・ゲイツの『表の顔』は『人類を救う慈善活動家』だが『裏の顔』は世界支配を目的に人口削減を実行する『イルミナティ工作員』であることが、世界規模で暴露され始めたからである。

『ビル&ミランダ・ゲイツ財団』は『医療過誤』と『人類への犯罪』の疑いで徹底調査をホワイトハウスに要求する『We People請願署名運動』に直面している。

現時点での署名は46万3391筆である。

▲『ロスチャイルド国際金融マフィア・イルミナティ』は安倍晋三に命令して、日本政府がビル・ゲイツに『日本最高の勲章』を授与することで『人類の救世主』に仕立て上げるようにしたのである。

『イルミナティ工作員』安倍晋三はそれを忠実に実行したということである!

岸信介、佐藤栄作、安倍晋三は『田布施マフィアの血流』であり『イルミナティ工作員の血流』なのだ!

(おわり)

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